世界最大の経済大国アメリカで「時代を先取りしすぎた」米国株に注目

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「世界経済の変化を先取りしすぎた」銘柄を探す

   米国のGAFAMはITの代表的な株銘柄で、日本でも有名です。多くの方は、日常生活でグーグルやアップル、フェイスブック(現メタ・プラットフォームズ)、アマゾン、マイクロソフトのいずれかの製品やサービスに触れているはずです。

   米国にはこのような有望株がたくさんあり、米国の株式市場の時価総額の約8割をカバーする株価指数S&P500も、過去30年間でおよそ10倍になりました。個別の銘柄では10倍よりもずっと大きく上がった例も少なくありません。

    では、今、米国株は買い時でしょうか。過去の値動きが今後も繰り返されるなら、少しでも早く買って長期間持ちたいところ。株価上昇だけではなく配当も狙えるからです。しかし、過去30年間で株価を大きく伸ばした米国株が、今後も同様に上昇するとは限りません。また、今後さらに米国の株式市場が盛り上がるとしても、すでに株価の高い銘柄は伸びしろが小さいかもしれません。

   そこで、今の株価は安いけれど、その原因は世界経済の変化を先取りしすぎたからだという銘柄を探してみましょう。その企業が持つ「従来の生活を大きく変化させるような製品やサービス」が世界中で本格的に広まれば、業績も良くなり株価の上昇に期待できます。

アマゾンの株価も20年前は今の100分の1以下

   世界的にも有名なアマゾンの株は、20年前は今の100分の1以下の株価でした。

   1997年にナスダック市場に上場したアマゾンは、インターネットバブルの好景気に乗り、1999年12月に5.65ドルを記録しました。しかし、インターネットバブルが崩壊すると、アマゾンの株価は0.28ドルまで大急落。

   ところが、実はそこが絶好の買い時でした。その後、アマゾン株は2021年7月に上記の安値の670倍以上となる187.99ドルに到達。2000年前後はIT業界が発展途上だったので、当時の人々はアマゾンの価値を正確に判断できなかったのでしょう。

ナスダック上場からインターネットバブル崩壊までの株価推移

   アマゾンのこれまでの株価推移をチャートで振り返ります。上の画像は上場からインターネットバブル崩壊までです。1997年から1999年にかけて株価が大きく上昇し、その後、元の株価付近まで暴落した様子が分かります。

2023年1月までの株価推移

   チャートの表示範囲を2023年まで広げると、2000年前後の株価はあまりに安く、そのときの暴騰や暴落は現在の株価水準に比べると微々たる値動きでした。

   このチャートから分かるのは、「2000年前後の高値で買ってしまっても、そのまま保有していれば大変な利益を得られた」ということです。世界のルールを変えられるほど成長する企業の銘柄を買い、その企業が期待通りの業績を残せば、チャート分析が不要と思えるほど株価は上昇することがあります。

「世界のルールを変えられる」企業の銘柄をどう探すか

    アマゾン株のような有望銘柄を安い時に買えば、投資金額が少なくても大きな資産を作ることができます。アマゾンは世界中の人々の生活を一変させるECサービスを確立し、株価も急上昇していきました。そうした企業の銘柄をどう探すか。

買うのが数か月程度遅れても問題ない

    アマゾン株のような有望株を買いたいと思っても、株価を分析するのは簡単ではなく、米国株は英語の資料が多いため、情報収集が難しいと感じるかもしれません。

    しかし、今回の投資では、日々の値動きでなく、世界のルールを変えられるような大きな流れに注目します。そうしたムーブメントは日本にも伝わりますので、英語ができなくても大きな問題ではないでしょう。

 また、投資期間は長期のため、その銘柄を買うのが1か月や2か月程度遅れたとしても、それは遅れのうちに入りません。

 じっくり考えた結果「この技術は世界を変えられる」と思えれば、その技術で先頭を走る企業の銘柄を買い、長期で保有します。アマゾン株についても、2002年に「ITは世界を変えられる」と思えば買えたかもしれません。世の中の大きな流れを見据えることが成功の鍵といえます。

注目すべきは「世界のルールを変えられる」か

 今後、世界を変えられるほどのルールを作るには、どういった技術が必要か。この記事を書いている時点なら、仮想通貨(暗号資産)も考えられるでしょう。

 2017年当時、ビットコインの適正価格は1万円か?それとも100万円か?と話題になっていましたが、2021年には1ビットコインは700万円台まで上昇しました。2022年に暴落したものの、1ビットコイン200万円台を維持。また、各国の中央銀行はブロックチェーン技術で通貨を発行できるか研究しており、ビットコインを積極的に買う国まで登場しました。

 その一方で、ハッキング事件が起きるなど改善すべき点がたくさんあり、製品やサービスに取り入れるのはハードルが高い側面もあります。現段階では世界の人々に広く親しまれているとは言えないでしょう。

 このような時期に登場した仮想通貨関連株は、IT不況の時のような市場のマイナス影響を大きく受けてしまいます。ビットコイン価格の暴落につられて株価が低迷している銘柄は?などの視点で仮想通貨関連株を探してみると、かつてのアマゾン株のようなお宝銘柄に巡り合えるかもしれません。

 仮想通貨関連株の中から期待できる銘柄を見つけたとします。しかし、その銘柄のチャートを見ると、株価が大きく下落しているので、買うのをためらってしまうかもしれません。

 ここで注目すべきは、目の前のチャートから分かる株価ではなく「仮想通貨は世界を変えられかどうか?」です。世界を変えられると思うなら、仮想通貨関連銘柄を買うことも検討できるでしょう。

主要証券会社が米国株に次々と参入

 株価上昇を受けて、日本でも米国株投資の人気が高まっています。このため主要な証券会社で米国株取引ができるようになり、従来に比べると敷居がとても低くなりました。さらに、各社はサービス内容を充実させて顧客満足度を高めており、個人投資家にとって良い環境が整っています。

売買手数料が安い証券会社は?

 株式投資において、売買手数料は投資成績に大きく影響します。そこで、米国株取引ができる主な証券会社の手数料を比較すると、手数料率0.495%の会社が多い中、岩井コスモ証券の「コスモ・ネットレ」は0.44%と、頭ひとつ抜けています。

 「コスモ・ネットレ」は日本株と米国株を同一画面で管理できるのが特徴で、日本株と米国株で画面を切り替える手間はなく、直感的な操作が可能です。

 さらに「コスモ・ネットレ」では、「米国株式取引手数料全額キャッシュバック
キャンペーン(2023年3月31日まで)
」を実施しており、株取引では売買手数料が気になるので、全額キャッシュバックはうれしい特典です。

相場観を大切に

 株式投資では売買コストへの意識はとても大切ですが、将来性豊かな銘柄を買うことも重要です。世界のルールを変えるような銘柄を探し、そして手数料が安い証券会社で買う。この両輪で米国株取引に臨むことで、米国株の醍醐味を味わえることでしょう。

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