元Google社員がスーパー勤務…日本に到来”大量リストラ嵐”！最初にクビになる7つの特徴　①どの職場でも成績が悪い、②…

　みんかぶプレミアム特集「リストラ連鎖」第1弾は、『非情の常時リストラ』（文春新書）などの著作もあり、リストラについて造詣が深い人事ジャーナリストの溝上憲文氏に、2023年、現在進行形でリストラされやすい人の7つの特徴を語ってもらった――。

アメリカは「リストラが当たり前」は本当か？ 悲惨さは変わらない

​​　アメリカでは、グーグルなどIT企業の大量解雇が相次いでいる。グーグルは2023年1月に約1万2000人の解雇を発表した。

　アメリカは原則解雇自由の国であり「解雇されても、日本人のように恐怖を感じない」と言う人もいる。ましてやITエンジニアは、解雇されても再就職に困らず、転職先もすぐに決まると言う人もいる。本当にそうだろうか。

　グーグルを解雇された社員が「以前と同じ職種への再就職を模索しつつ、地元のスーパーマーケットで商品を売る日々を過ごす。ライドシェア（相乗り）のドライバーとしても働き、別の仕事も始める予定だ」（日本経済新聞4月14日朝刊）と報じられている。

　不安のどん底に突き落とされたのはリストラされた社員だけではない。同記事でハーバード大学経営大学院のサンドラ・サッチャー教授はレイオフの隠れたコストとして「残った社員も不安や悲しみ、罪悪感に悩まされる。残留社員は仕事への意欲をそがれ、生産性が低下する」と述べている。

　日本のリストラでも「戦力外通告」を受けた社員のショックもさることながら、残った社員も「次は自分の番かも」という不安感が募り、仕事への意欲が低下することが知られている。アメリカでもリストラの悲惨さは変わらないということだ。

知らないうちに、日本でもこんなに多くのリストラが実施されている

　アメリカでは解雇が頻繁に実施されているが、日本でも不況期かどうかにかかわらず、常時実施されている。最近でも中外製薬が4月3日から21日に早期退職者募集を実施し、374人が応募している。また、5月11日にはカシオ計算機も早期退職優遇制度を発表。対象者は開発部門、生産管理部門、サービス部門、物流部門に在籍する勤続10年以上の社員のうち、マネジャーを除く50歳以上の社員だ。カシオは2019年2月と2020年12月にもリストラを実施し、近年では3回目となる。