「健康経営」本当の従業員のため？…経済誌元編集長「喫煙者多い企業ほどメンタル不調の欠勤率がわずかに低い」研究結果

　健康への意識が高まる現代では、私たちはさまざまな生活習慣や嗜好品について、以前にも増して意識的に考えるようになった。その中でも、タバコは健康リスクを伴うものとしか扱われず、批判の対象になりがちだった。しかし、オリコンニュースの記事で「喫煙習慣が実はメンタルヘルスの改善に影響を与える可能性がある」という意外な研究結果が報じられ、その視点に一石を投じている。経済誌『プレジデント』の元編集長で作家の小倉健一氏が、この研究結果を基に喫煙に対する認識の変化について深く掘り下げたーー。

「健康経営」の新たな発見。喫煙がメンタル不調による欠勤・離職を減少させる可能性

　現代社会において、タバコはしばしば一方的な悪と断じられる。健康への害が強調され、あらゆる場面からの排除が進む。個人の選択の自由は、公衆衛生という観点からしばしば制限の対象となる。タバコがもたらすリスクは確かに存在する。肺がんや心疾患をはじめとする多くの疾病との関連性は、科学的に広く認められており、この事実を無視してはならない。

　問題は、タバコのリスクのみに焦点が当てられ、便益や他の有害な嗜好品との比較が著しく欠落している議論の偏向性である。タバコのリスクにのみ着目する姿勢は、公正な評価を妨げ、一元的な見方を助長する可能性がある。

　2025年5月30日に配信されたオリコンニュースの記事『メンタル関連の離職・欠勤率が増加…“健康経営”は本当に従業員のため？ 睡眠・運動そして喫煙など嗜好体験の影響は』は、この画一的な風潮に一石を投じる興味深い研究結果を報じた。

　順天堂大学医学部の矢野裕一朗教授らが行った共同研究は、1748社、約420万人のデータを分析した大規模なものである。研究は、従業員のライフスタイルとメンタルヘルス関連の欠勤率・離職率との関連を調査した。結果は驚くべき内容を含んでいた。メンタルヘルス関連の欠勤率・離職率を有意に減少させるライフスタイルとして、「睡眠による十分な休養」「定期的な運動習慣」と並び、「喫煙習慣」が挙げられたのである。喫煙者の多い企業ほど、メンタル不調による欠勤率がわずかながら低いという相関関係が示された。

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