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なぜサピックスは選ばれ、最強であり続けるのか…その答えは「マウント欲求」にあった

(c) AdobeStock

 文筆家の勝木健太氏は、「資本主義の未来は『マウント消費』が握っている」と指摘し、これからの企業が目指すべき使命は「マウント欲求を満たす体験の提供」だと語る。そんな勝木氏が、日本国内でマウント欲求を満たしている事例を紹介する。全3回中の3回目。

※本稿は勝木健太著「『マウント消費』の経済学」(小学館新書)から抜粋、再構成したものです。

第1回:令和の経済を動かすのは“承認欲求”!世の中はモノ消費→コト消費→マウント消費へ

第2回:令和のマウントは「さりげなさ」が9割!「Clubhouse」が失速した理由

目次

サピックスは親のマウント装置でもある

 日本でも「マウント欲求」に着目し、それを満たす「マウンティングエクスペリエンス(MX)」を軸に据えたビジネスを通じて大きな成果を上げる企業が増えてきている。欧米企業が展開する高度に洗練されたMX設計にはまだ及ばない部分はあるものの、独自の文化や価値観を巧みに取り入れることで、日本企業も着実に成果を積み重ねつつある状況だ。では、どのような企業がこのMXの設計に成功しているのだろうか。その具体的な事例を見ていこう。

 学習塾のサピックスは、学力向上という目的もさることながら、親たちの「マウント欲求」を巧妙に引き出す「マウント装置」としても機能している。一部の親たちは、子供のクラスや席順を自らの教育投資の成果とみなし、それを他者に誇示するための手段としてサピックスを活用する。この仕組みは、親同士の無意識の競争を煽る構造を内包しており、それは子供たちにもある種のプレッシャーとして波及する。

 親たちは「どれだけ自分が子の教育に力を注いでいるか」を可視化し、互いに比較し合う。そして、子供たちはその結果を体現する存在として期待を背負わされる。こうしてサピックスは、学力向上のプラットフォームであると同時に、親たちの承認欲求を満たす装置としての側面を持ち、ユニークな社会的役割を果たしているのだ。

 クラス分けシステムは、表面的には学力向上を目的とした合理的な制度に映る。しかし、その実態は、親たちが「自分の子が他の子供と比べてどの位置にいるのか」を把握しやすくする仕掛けとなっている。上位クラスに昇格すれば「努力が報われた」と満足し、下位クラスに落ちれば「もっと頑張らねば」と焦燥感を抱く。

 この仕組みが親たちの競争心を掻き立て、「我が子の成果」を武器としたマウント合戦を無意識のうちに助長しているのである。この相対評価システムは、結果的に子供たちを絶え間ない競い合いに巻き込む。親たちの比較意識を巧みに利用したこの仕組みこそ、サピックスが持つ特異な側面であり、それが独特の教育環境を形作っているのだ。

「教育が正しく進んでいる証」を示す席順

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この記事の著者
勝木健太

1986年生まれ。幼少期7年間をシンガポールで過ごす。京都大学工学部電気電子工学科を卒業後、新卒で三菱UFJ銀行に入行。4年間の勤務後、PwCコンサルティングおよび監査法人トーマツを経て、経営コンサルタントとして独立。約1年間にわたって国内大手消費財メーカー向けに新規事業・デジタルマーケティング関連プロジェクトに参画した後、2019年6月に株式会社And Technologiesを創業。2021年12月に株式会社みらいワークス(東証グロース:6563)に会社売却(M&A)し、執行役員・リード獲得DX事業部 部長に就任。2年間の任期満了後、退任。執筆協力実績として『未来市場 2019-2028』(日経BP社)『ブロックチェーン・レボリューション』(ダイヤモンド社)、企画・プロデュース実績として『人生が整うマウンティング大全』(技術評論社)がある。

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