３LDK以上の物件は売れづらくなる……「良いマンション」「要注意マンション」をわける意外なポイント

　単身世帯が増えていく中で、個人向け不動産コンサルティング会社さくら事務所会長の長嶋修氏は「これからは3LDK以上の物件が売れづらくなる」と指摘する。資産性の高いマンションの特徴について、“意外”な観点から長嶋氏が解説する。全３回中の２回目。

※本稿は長嶋修著「2030年の不動産」（日経プレミアシリーズ）から抜粋・再構成しています。

第1回：築浅・駅近マンション購入は「早ければ早い方がいい」築古リノベ物件に潜むリスク

第3回：“新しい形の家選び”が増加中……あなたの生活のQOLを上げる選択肢はどれ？

増えている「シニア世帯」のマンション購入

　日本の住宅市場は、住宅を次々に新築しては消費するフロー型から、すでにあるものの有効活用を考えるストック型へと移行しています。2030年には、都市部で「マイホームを買いたい」と考えたとき、第一候補は中古マンションになっているでしょう。

　新築マンションの供給が減って販売価格が高騰する一方、中古マンションのストックは着実に積み上がっています。購入を考えるなら、中古という選択肢が多くの人にとって現実的なものとなっていきます。

　都市部では、戸建よりもマンションにニーズが集中していますし、今後もその流れは続くでしょう。マンションのほうが駅から近く、利便性に優れた物件が多いほか、セキュリティ面や耐震性などに関しても安心感があると見られているからです。

　マンションを買っている層は、初めてマイホームを購入する一次取得層(30〜40代が中心)に加えて、二次取得層のシニア世帯も多く見られます。

　高齢になって車の運転が難しくなったときには、利便性の良い場所のほうが住みやすいもの。階段で上り下りをしなければならない戸建よりも、フラットなマンションのほうが安全、という考えで選択する場合もあるでしょう。

　マンションは建物・設備など共有部のメンテナンスや、建物周りの清掃などを自分でやらずに済むため、何でもかんでも自分でやらなければならない戸建よりも手間が少なくて済み、シニア世帯にとってはメリットが大きいと言えます。

3LDK以上の物件は売れづらくなる