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“新しい形の家選び”が増加中……あなたの生活のQOLを上げる選択肢はどれ?

(c) AdobeStock

 人々のライフスタイルが多様になる中で、不動産コンサルティング会社さくら事務所会長の長嶋修氏は「賃貸住宅の選択肢も今後はより多様化していく」と話す。個人が幸せになるために取るべき選択肢について、長嶋氏が考える。全3回中の3回目。

※本稿は長嶋修著「2030年の不動産」(日経プレミアシリーズ)から抜粋・再構成しています。

第1回:築浅・駅近マンション購入は「早ければ早い方がいい」築古リノベ物件に潜むリスク

第2回:3LDK以上の物件は売れづらくなる……「良いマンション」「要注意マンション」をわける意外なポイント

目次

QOLを向上させるマイホーム選び

 都心の好立地エリアではなく、「都心からやや離れ、最寄りの駅からも多少離れたエリア(なだらかに地価が下落する地域) 」に住もうという場合、不動産を買ったほうが得か、賃貸が得かと悩む人も多いでしょう。

 これは判断が難しいところです。買った直後から資産価値はじわじわと下がっていくので、トータルで考えたら賃貸のほうが得だったとなる可能性も大いにあるでしょう。資産価値が毎年2〜3%ずつ目減りしていくと仮定し、買うのと借りるのとでどれだけの差が出るのかシミュレーションしてみるとわかりやすいかもしれません。

 ただ得か損かという話をしましたが、そもそもマイホームは経済合理性だけで決めるべきものではありません。 「ちょっと不便だけど緑が多いエリアで、庭付きの戸建に住むのが理想」という人が、資産性を優先して大都会の駅前にそびえ立つタワマンに無理して住む、というのもおかしな話です。

 あるいは、賃貸住宅を渡り歩くような身軽な生活がしたいのに、「シミュレーションしてみると買ったほうが得だから」というだけの理由で、持ち家派に切り替える必然性もないでしょう。逆に、賃貸のほうがトータルの出費が少なくて済みそうだとしても、 「老後を考えてマイホームを持っておきたい」という気持ちを優先させることも間違いではありません。経済合理性だけにとらわれず、QOLを向上させるようなマイホーム選びをしたいものです。

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この記事の著者
長嶋修

不動産コンサルタント。さくら事務所会長。1967年生まれ。業界初の個人向け不動産コンサルティング会社「さくら事務所」を設立し、現在に至る。著書・メディア出演多数。YouTubeでも情報発信中。

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