年間配当471万円、資産億超え投資家「トランプ相場で暴落しても、これだけはやってはいけない」今が買い場だ！注目5銘柄
本稿で紹介している個別銘柄：INPEX(1605)、三菱商事(8058)、三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ(8306)、三井住友フィナンシャルグループ(8316)、ＭＳ＆ＡＤインシュアランスグループホールディングス(8725)
米トランプ大統領に世界経済が振り回されている。この相場で、個人投資家はどのように振る舞るべきなのか。年間配当471万円、資産億超え投資家の長期株式投資氏に聞いた。注目5銘柄もあわせてご教示いただくーー。みんかぶプレミアム特集「トランプ相場で一人勝ち」第3回。
目次
トランプ関税で相場大暴落…個人投資家は暴落とどう向き合うべきか
トランプ氏の関税政策によって株式市場は大混乱となりました。2025年4月7日における日経平均株価の下落幅は2,644円で歴代3位（下落幅の1位は2024年8月5日の4,451円、2位は1987年10月20日、いわゆるブラックマンデーの3,836円）、下落率は7.83％で歴代11位（1位は1987年のブラックマンデーで14.9％、2位は2024年8月5日の12.4％、3位は2008年のリーマンショックで11.41％）となり、暴落史に新たな1ページを刻むこととなったのです。
このような暴落相場においては、保有資産の評価額がみるみる溶けていきますので、投資を始めて間もない初心者の方は不安でたまらなかったのではないかと推察します。
こういう時に投資家がやってはいけないこととは何か。それは、単に株価が下がったという理由だけで売ってしまうこと。すなわち、狼狽売りです。
株式投資の歴史を振り返れば、今回のような暴落は数年に一度は発生しています。2007年のサブプライム危機、2008年のリーマンショック、2011年の東日本大震災、2015年のチャイナショック、2018年のVIXショック、2020年のコロナショックなど、暴落はこれまでに何度も発生し、これからも発生し続ける事象です。株式投資を続けていく限り、今後も暴落とは向き合っていかなくてはならないのです。
しかし、同時に知っておきたいことは、株式投資の歴史では、このような暴落に幾度も見舞われながらも、その都度、力強く復活してきたということです。
株価は、下落する局面もありますが、長期的には右肩上がりです。そのため、株式を暴落時に売却してしまうと、後日、高く買い直す羽目になります。株式を安く売って、高く買う、これでは儲かるはずもありません。
暴落相場において、やってはいけないことは「狼狽売り」です。確かに暴落は気分のいいものではありませんが、その顛末はいつも同じです。すなわち「安値で買い続けた投資家が最終的には得をした」ということです。
逆にこういうときに価値を狙いにいくとしたら、どういう戦術があるのか
株価の暴落時には、優良企業の株もそうでない株も一緒くたに売られます。そのため、普段はバリュエーションの観点から手が出しにくい優良銘柄も、その本質的価値に関係なく株価が下落する傾向にあります。平たく言えば、優良銘柄を普段よりも安く買うことができる、バーゲンセールとなっているわけです。
このバーゲンセールを活用する投資戦術として、暴落発生後の下落率が大きい銘柄を狙っていくのも1つです。暴落という嵐が通り過ぎれば、株価は暴落前の水準に戻ることも少なくありません。その際にリターンが高くなるのは、下落率の大きい銘柄を安いときに買っていたケースです。株価が暴落から回復して平常運転となった際には、株価暴落時の下落率が大きい程、株価回復時の上昇率も大きくなります。そのため、業績に問題はないものの、大きく下げている銘柄は狙い目になると考えています。
現在であれば、相対的に下落率が小さいディフェンシブ銘柄ではなく、大きく下げている景気敏感株を狙うという発想です。相場が平常運転のときには、株価が下がりにくいディフェンシブ銘柄を好みますが、暴落相場においては、その逆を意識しています。
