横山裕”24時間”105km完走に称賛爆発でも噴出する「４つの本質的問題」…募金は一時的に増えるが、長期的には「同情の対象」に固定化

　24時間テレビが今年も終わった。チャリティーをうたいながら、出演者ギャラを支払う実態や「お涙頂戴」的な番組構成に視聴者からは批判の声が毎年あがる一方で、人気タレントが一生懸命マラソンを走る姿にはやっぱり感動も覚えてしまう。NHK党議員の元秘書として、公共電波の使い道を厳しく監視してきたライターの村上ゆかり氏がこの問題を語るーー。

横山裕のマラソンに「社会的メッセージ」あり

　日本テレビの「24時間テレビ」は長年にわたり「夏の恒例行事」として続いてきた。だが、いま最も注視すべき本質的な問題は、同情を利用して寄付と視聴率を稼ぐ構造が、社会の共生をむしろ阻害しているのではないか、という点である。短期的には募金を集めることができても、障害や病気を抱える等の支援を必要とする人々が「かわいそうな存在」として定着し、支援する人と支援される人の間に「見えない壁」が築かれる。この構造は日本独自の問題ではなく、海外でも同じ批判が繰り返されてきた。SNSが普及した現在、日本でも視聴者がその本質に気づき始めているのではないか。オールドメディアがこの事実に目を背け続ければ、国民との認識の乖離はますます深まる恐れがある。

　2025年8月30日から31日にかけて放送された「24時間テレビ48」（テーマ「あなたのことを教えて」）は、放送直後からSNS上で数多くのコメントを集めた。肯定的な意見は主に、出演者の努力や企画のメッセージ性に向けられていた。

　横山裕（SUPER EIGHT）が挑戦した105kmチャリティーマラソンはその象徴である。X（旧Twitter）では「#24時間テレビ」「#マラソン」がトレンド入りし、「横山さんが最後まで走り切った姿に元気をもらった！本当にお疲れ様！」という声が拡散した。横山の「子どもたちの未来のために走る」という姿勢や、生い立ちへの共感も広がり、マラソンが単なる挑戦ではなく社会的メッセージを持つものとして受け止められた。

　King & Prince永瀬廉と視覚障害のある子どもたちによる「感じる花火」企画は「誰もが楽しめる花火」というコンセプトが評価された。「子供と一緒に見て、チャリティーについて話す良い機会になった」と書き込む親世代の視聴者も多く、家族で考える場になったとの評価が寄せられた。氷川きよしの23年ぶりの出演や「サライ」の独唱も話題を呼んだ。「推しが頑張る姿を見ると応援したくなる」という投稿が拡散し、出演者を応援するファンの熱量が番組全体を盛り上げた。肯定的なコメントはこうした個別企画への感動や共感に集中していた。

「募金着服後もまだ続けるのか」

　しかし同時に、否定的な意見も数多く投稿され、年々その存在感は増しているようだ。特にSNS上では批判的なコメントが肯定的な意見よりも目立つようになってきている。批判的なコメントは大きく分けて4つに分類される。

　１点目は、募金の透明性である。2023年に日本海テレビの社員が1118万円の寄付金を着服した事件は記憶に新しい。その余波もあり、「募金の透明性が確保されているのか」「着服の後でまだ続けるのか」という疑念や批判が繰り返し見られる。番組側は「全額チャリティーに使われる」と説明しているが、施設や団体ごとの配分額や事業ごとの内訳等は公開されておらず、寄付されたお金が最終的に誰にどのように行き届いたのかまでは不透明な状態である。

　２点目は、「感動ポルノ」批判である。障害や病気を抱える等、支援が必要な人々の姿をドラマチックに描き、涙を誘う演出に「障害者をネタにしている」「感動の押し売り」という批判が寄せられた。俳優の志尊淳が関わった「余命7カ月の新米パパ」の企画にも「感動を強要しているようで不快」との声が見られた。3点目は、出演者へのギャラ問題である。SNSでは「欧米のチャリティー番組は出演者ノーギャラが基本なのに、日本はおかしい」という意見や、「人気者を集めて視聴率を稼ぎ、寄付を口実にしているだけ」という冷ややかな見方も共有された。

番組の存在意義そのものを問い始めている

　４点目は番組の形式そのものへの批判である。「時代遅れ」「今の時代に合わない」というコメントが目立ち、「チャレンジ企画は正直もう飽きた」「長時間放送はネット時代にそぐわない」との声も多かった。横山のマラソンについても「危険すぎる」「無理して走らせる意味ある？」と疑問が投げかけられ、過去の「車移動疑惑」が再び話題にされた。

　肯定的なコメントが個別企画の感動や出演者への応援にとどまるのに対し、否定的なコメントは番組の企画内容等、番組の根幹にある構造的な問題が指摘されている。この違いは、国民の意識が単なる娯楽や感動を超え、番組の存在意義そのものを問い始めていることを示している。

　このような批判は日本に限られたものではない。海外でも同様のチャリティー番組が存在し、同じような問題を抱えてきた。

　アメリカで長年続いた「ジェリー・ルイスMDAテレソン」は典型的である。番組は障害のある子どもを前面に出し、同情を呼びかけて寄付を募った。だが障害者団体からの抗議は強く、1981年に障害者活動家エヴァン・ケンプはこう語った。

「恐怖の壁」…同情に頼ることがいかに危険か

“Playing to pity may raise money, but it also raises the walls of fear between the public and us.”

（同情を煽れば募金は集まるかもしれないが、公共と我々の間に恐怖の壁を築く）【The Nation】

　この言葉の意味は単純な批判にとどまらない。短期的な成果と長期的な副作用を対比させ、同情に頼ることがいかに危険かを示している。「恐怖の壁」とは一体何か。

　例えば、ある町で募金イベントが行われるとしよう。ステージ上では障害を持つ子どもが紹介され、「この子のために寄付をお願いします」と呼びかけられる。観客は胸を打たれ、財布を開く。その瞬間、確かに募金は集まる。しかしその日から、ステージに上がった子どもは「かわいそうな子」として町中で注目されることになる。人々は善意から声をかけるかもしれないが、同時に「普通の子ども」として接するのではなく、「特別な子ども」となる。友達まで「特別扱い」を意識し、自然に遊びに誘いづらくなるかもしれない。このように、「特別扱い」という無意識の壁ができてしまうのだ。

募金は一時的に増えるが、長期的には「同情の対象」に固定化

　職場でも同じことが起こりうる。障害を持つ社員が「感動の物語」として報じられれば、周囲は「立派だ」と褒めるだろう。しかし同時に「特別な存在」として扱われ、昇進や責任ある仕事から外されることがある。「この人は頑張ったから応援したい」という感情が「この人には普通の仕事は難しい」という思い込みを生む。また逆に、「特別だから」という理由で特別な職を与えられるかもしれない。その「特別待遇」で生まれる人と人の間の超えられない壁、これこそが「恐怖の壁」である。

　エヴァン・ケンプが伝えたかったのは、こうした「無意識の壁」が社会全体に広がる危険性だ。募金は一時的に増える。しかし長期的には、障害を持つ等の支援を受ける立場の人々が「同情の対象」に固定化され、支援する立場の人々との自然な関係が遠ざかる。本来最も重要であるはずの、共に学び、働き、遊ぶという日常の中での「共生」が失われる。ケンプはそれを「恐怖の壁」と呼んだのである。

　日本の「24時間テレビ」もまさに同じ構造を持っている。

感動を演出し、涙を誘い、寄付と視聴率を稼ぐ

　感動を演出し、涙を誘い、寄付と視聴率を稼ぐ。

　その過程で障害や病気を抱える等の支援を受けると定義された人々は「克服する姿」として描かれるが、日常の中で共に生きる姿はほとんど映されない。視聴者は一夜限りの涙を流し、「寄付したから良いことをした」と自己満足に浸るが、社会構造は何も変わらない。本来学ぶべき「同情から理解へ」という転換は阻害され、支援を受ける人々が共生のために育むべき主体性も奪われる。

　24時間テレビに対するSNSでの批判の広がりは単に「炎上」したのではなく、国民がすでにこの本質に気づき始めていることを示しているのではないか。高額な出演料、感動演出の違和感、募金の透明性の欠如、時代遅れの番組企画―――。これらは番組の根幹にある構造的矛盾を突いている。肯定的なコメントが個別企画への感動にとどまるのに対し、否定的なコメントは番組そのものを問うているのではないか。オールドメディアが「その場限りの感動があれば良し」「SNSの炎上はいつものこと」と考え続ければ、視聴者の違和感は増幅する一方だろう。エヴァン・ケンプの指摘―――同情を利用する募金は短期的には成果をもたらすが、長期的には、最も重要であるはずの「共生」を遠ざける。国民がその事実に気づき始めている今、変わらなければならないのは視聴者ではなくオールドメディア自身である。