３月から「上場廃止基準が適用」の大波乱…あえての“子会社投資”、プロが解説する11銘柄と素人が触るべきではない「ヤバい株」
本稿で紹介している個別銘柄：南海辰村建設(1850)、ぐるなび(2440)、イオン九州(2653)、スーパーバリュー(3094)、LINEヤフー(4689)、住友理工(5191)、GMO TECH(6026)、三井海洋開発(6269)、近鉄百貨店(8244)、オリエントコーポレーション(8585)、フォーバルテレコム(9445)
東京証券取引所による上場廃止基準適応の経過期間が2025年3月以降に期限を迎える。既に上場廃止基準に抵触する銘柄は開示されており、上場維持を希望する企業は期限までに対策が必要だ。上場維持をテーマにリスクを抑えながら投資できる銘柄群、逆に投資を避けるべき銘柄群を取り上げる。みんかぶプレミアム特集「ブレイク予測！最強銘柄」第1回は「東証改革」ーー。
目次
2025年3月以降に上場廃止基準の適応が開始
東京証券取引所の取引所改革の一環として、2025年3月から上場廃止基準の適応が開始されます。これまでの経過期間が終了し、遂に上場企業でも上場基準未達の企業は退場を促す措置が開始されます。
上場廃止基準に抵触する企業は、上場維持をするなら抵触条件の改善が必要です。なお、株価が安く時価総額基準が抵触する企業は、株価対策で上場廃止を回避できるため、増配などで比較的上場維持に向けた対策は取りやすいと言えます。
ただし、仮に東京証券取引所での上場廃止がなされても、上場市場を名古屋証券取引所や福岡証券取引所として上場を維持する銘柄も出ると予想されます。
あえて上場子会社に投資する選択肢
東京証券取引所は、上場廃止基準に抵触し、経過期間入りする銘柄の一覧表を開示済みです。株主数、流通株式数、流通株式比率、流通株式時価同額、売買代金、時価総額の各6基準に抵触中の銘柄について、改善の期限とともに開示がなされています（https://www.jpx.co.jp/listing/market-alerts/improvement-period/index.html）。6つの基準があるため、様々な銘柄が廃止基準に抵触しています。
その中から、以下では上場子会社を取り上げました。上場子会社の場合、仮に上場が維持されなくても上場親会社の信用を毀損させる手段は採りにくいと考えられます。このため上場維持狙いの投資でも、比較的リスクは低いと言えるでしょう。
