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大谷翔平のあることに米メディアが衝撃!「まさか、喋るとは」…現地マーケター「広告価値が更に上昇する」アメリカン・ヒーローへと進化だ

(c) AdobeStock

 大谷翔平選手率いるロサンゼルス・ドジャースが2年連続でワールドシリーズを制した。日本だけでなく、当然現地ロサンゼルスでも歓喜したが、米国のメディアは優勝後、大谷の“あること”に注目していた。現地で広告代理店を営む岩瀬昌美氏は「その時、現地は大熱狂した。これにより、大谷翔平の広告価値は更に上がる」と解説する。大谷翔平が「異国のスーパースター」から「アメリカン・ヒーロー」に変わるかもしれないという、そんな行動とは一体なんのことだったのか。岩瀬氏が解説していく――。

目次

米国メディアをざわつかせた大谷翔平

 私はロサンゼルスで広告代理店を経営し、この地で30年以上、日米の文化とビジネスの交差点を見てきました。私の著書『大谷マーケティング』(星海社)でも詳述した通り、大谷翔平選手がアメリカ社会で築き上げたブランドイメージは、日本のそれとは大きく異なり、マーケティング戦略上、非常に興味深いものです。

 その中で、私は常々、日本人メジャーリーガーが現地メディアのインタビューに日本語で答える姿を見て、もどかしさを感じてきました。これは単なる語学力の問題ではありません。これは、「アメリカ社会への帰属意識」と「自己責任の文化」を示すための、最も強力なマーケティングツールを自ら放棄していることに他ならないからです。

 大谷選手は、二刀流という史上稀に見る偉業を成し遂げ、ベーブ・ルース以来の存在として、アメリカ野球界の希望となりつつあります。彼の活躍は、経済効果もさることながら、在米日本人にとっての「ジャパン・プライド」の象徴でもあります。しかし、その彼ですら、通訳を通してのみコミュニケーションを取るという姿勢は、ことアメリカ社会においては、彼のブランドイメージを毀損しかねない側面を常に内包していると私は見ています。

 これまでの多くの日本人メジャーリーガーがそうであったように、大谷選手も現地のインタビューには通訳を使って基本は応えます。しかし、今回の優勝スピーチは英語でした。それは、ホームラン以上のインパクトを持ちました。

 雑誌スポーツ・イラストレーテッドは「Shohei Ohtani Fires Up Dodgers Fans With Speech in English During Championship Parade」(大谷翔平が英語で喋って、チャンピオンシックオパレードのドジャースファンを盛り上げる)などと報じました。「英語で話した」ことがニュースのヘッドになるのは大谷だけですよね……。それだけ大谷が「英語で話した」ことが珍しいことでもあります。

アメリカでの大谷イメージ「表と裏」

 アメリカでは重要な局面でやはりその国の言葉を話すというのはとても大切なこと。先述した自著『大谷マーケティング』でも、大谷選手に、簡単なスピーチでもいいので英語で直接ファンに語りかけて欲しいとおこがましくも書きました。が、今回の大谷選手、山本由伸選手のスピーチでのファンの大熱狂を見ていただければお分かりだと思います。マーケティング観点からみて、英語で喋ることは大谷選手のさらなるイメージアップにも凄く貢献します。

 その理由を説明していきます。

 大谷選手がアメリカで絶大な人気を博している理由の一つは、「とにかく野球が大好きな、古き良きアメリカの野球少年」というクリーンなイメージです。球場に落ちているゴミを拾い、爽やかな笑顔で、不調でもベンチで暴れない。この「ジェントルマン」のイメージが、特にアメリカのお母さん世代からの絶大な支持を集め、「自分の息子を応援するように大谷選手を応援してしまう」という現象を生んでいます。

 しかし、私の本の中でも指摘した通り、このクリーンなイメージの裏側で、彼には「野球以外は他の人に任せている」という「子供っぽさ」がつきまとっていました。彼の成功は、野球に集中するための「美談」として語られてきましたが、そのスタンスは、アメリカ社会が重視する「自己責任」の文化と、時に衝突する要因となりました。

一平問題で株を落とした大谷翔平

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この記事の著者
岩瀬昌美

ロサンジェルスで日本企業の海外進出のサポートを行うマルチカルチュラル広告代理店「MIW Marketing and Consulting Group, Inc」 CEO/PRESIDENT。今年で創業20周年を迎える。在米30年。名古屋出身。カリフォルニア大学サンディエゴ校で学芸修士、カリフォルニア州立大学ロングビーチ校で経営学修士を取得。2017年 できるアメリカ人11の「仕事の習慣」 日経プレミアシリーズ 日本経済新聞出版社より出版。 2019年Shoku-Iku USA (非営利団体)設立。2012年より米国にて子ども向けクッキングクラスや記事の執筆で食育プロジェクトを推進。

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