6年で25倍! 爆増する子供整形に親の半数「ハードル感じない」…美しい人はそうでない人より年収148万円高い現実

広まる子どもの美容整形

　今、10代女性の9割が「整形したい」と答えている。この数字自体は、不思議でもなんでもない。私が10代のときも、奥二重がきれいな二重になれば、どれほどキレイだろうかと憧れた。脂肪吸引でダイエットもしたかった。だが、親も教師も反対するだろうからと、声にすら出さなかっただけだ。

　だが、今は違う。2021年の調査では、二重埋没法の整形をした10代の人数は、2015年の25倍に膨らんでいるのだ。背景には、新型コロナウイルスの流行がある。リモート勤務・リモート授業が導入されると同時に、術後のダウンタイムを自宅で過ごせるとあって、美容整形へ踏み切る人は大幅に増えた。

　これ自体は世界的な傾向で、おかしなことではない。新型コロナの流行とともに、世界の美容整形数は、前年比19.3％増となった。引きこもっている間に、誰もが体を「ちょっといじりたい」と思ったわけだ。

　だが、未成年の場合は事情が異なる。多くの国で、美容整形を未成年が受けようと思った場合は、保護者の承認が必要だ。未成年の美容整形が増えているということは、すなわち承認する親の数も、増えているということになる。2022年の調査では、16.2％の親が美容整形を「どちらかと言えば受けさせてもよい」または「受けさせたい」と答えている。

　おそらくここで親が想起する美容整形とは、まぶたを二重にしたり、脂肪吸引を行ったりする本格的な施術だろう。だが、広義の美容整形には歯列矯正や、脱毛も含まれる。脱毛まで含めれば、約半数の親が「ハードルを感じない」とアンケートで答えている。

　肌にレーザーを当てて脱毛する行為を、親が許容する。これだけでも、10年前と比べれば革新的といえるだろう。

美容整形は「親の義務」と感じる母親

　中には、子どもの美容整形を「親の義務」と捉える人もいる。こういう親は、美容整形を子どもの自尊心を高め、将来的な成功を手助けするための投資だと考える。実際、ハンサム、美人といわれる人たちは、そうでないグループと比べて世帯年収が148万円高い。韓国では以前より就職で顔が審査対象に入っていると言われているが、日本でも就職や昇進で「見えない格差」が存在しているのだ。