今、日本企業各社で大リストラの準備が進められている！自分の会社は?…危険な６つの予兆

　2022年はアメリカのIT産業にリストラの嵐が吹き荒れた年となった。そしてその嵐は、日本にもじきにやってくる。

アメリカのIT産業でリストラが横行

　ツイッターやメタ（旧フェイスブック）など、アメリカではIT企業の大量解雇が続いている。メタは1万1000人超の解雇を発表し、ツイッターは年初約7500人いた社員の半数にあたる約3700人を削減。その後も追加で削減し、残留社員は約2700人とも報じられている。

　そのほか、リフトも全従業員の13％を削減、セールスフォースも人員削減に踏み切っている。アメリカの情報サイト「Layoffs.fyi」によると、年初から11月末にかけて861社のテクノロジー企業がリストラを発表し、約14万人が職を失っている。さながら2000年初頭のITバブル崩壊の様相を呈している。

ITバブル崩壊時に起きた “さらし首” リストラの手口

　話は約20年前に遡（さかのぼ）る。アメリカのネットバブル崩壊は日本にも大きな影響を与え、電機メーカーを中心に大規模なリストラが実施された。しかも並大抵のリストラではなく、事業再編に伴う会社分割制度を使った転籍の強要など、執拗（しつよう）を極めた。