だから早慶は“準一流”大学…結局、どこまでが一流なのか「阪大、東北大はボーダー」経済誌元編集長が重視する「国際基準」

　普段の会話やメディアでも「一流大学」という言葉が使われる。しかし、この一流大学が具体的にどの大学をさすのか、その定義は曖昧である。もちろん人によって一流の定義は違うので、正しい答えはないだろう。そんな中で経済誌プレジデントの元編集長で作家の小倉健一氏は「阪大、東北大はボーダー」「早稲田、慶應は準一流」と話す。それは一体どういう根拠のもとそう考えるのか。詳しく解説していくーー。

日本人の多くがイメージする「一流の大学像」

　自分の行っている大学が一流かどうかというのは、そもそも「一流」とはなんぞやという定義を考えなくてはならず、それは人それぞれであるのは自明だ。よって、どこまでが一流大学なのかという問いに明確な答えを出すことは容易ではない。けれども、実証的な研究に基づけば、ある程度の基準を設けることはできるのではないか。

近年では、大学の質を測る上で三つの要素が重視されているようだ。

　第一は研究成果の量と質、第二は入学時の学生の学力、第三は学生の社会経済的背景である。これら三つの要素は、互いに結びつきながら、大学の評価を形づくっている。

ヴィッキー・ボリヴァーが2015年に発表した論文「イギリスにおける大学の地位の階層構造についての実証分析」では、イギリス国内の大学には明確な地位の差が存在すると結論づけられている。研究の水準が高く、入学時の学力が高く、裕福な家庭出身の学生が多く集まる大学は、他の大学よりも一段上の層に分類されていた。

　これらの条件がそろうことで、大学は社会の上層を再生産する役割を果たすようになる。偏差値や合格倍率などの学力指標は、教育への投資が可能な家庭に有利に働く。結果として、進学校出身であり教育環境に恵まれた学生が集中し、学力の高い集団が形成される。このような学生が集まることで、大学全体の学習水準も高まり、研究力にも影響が及ぶ。これは日本人の多くがイメージする「一流の大学像」にも重なる部分があるのではないだろうか。

大学の格は単なる世間的な評判ではなく

　何より、研究大学としての実績は、学内だけで完結しない。引用件数の多い論文が多く生まれるかどうかが評価の分かれ目となろう。ベンジャミン・ジョーンズらが2008年に発表した論文「複数大学による研究協力における影響力の分布と大学格差の構造」では、複数の大学による共同研究のうち、最も引用件数が多いものは、常に世界の上位大学が中心となって実施していると報告されている。研究の質は偶然には生まれない。研究費、設備、人的資源、学内制度が充実している大学では、研究者が優れた成果を残す可能性が高まる。研究は環境の産物でもある。

　ジョーンズらの研究によれば、世界の上位大学は他大学との共同研究においても常に中核を担っている。このことは、学術の世界においても格差が存在することを意味する。下位の大学が研究に加わっても、引用数の多い論文を生み出す中心には上位大学がある。この格差は時間とともに拡大しており、上位大学が資金と人材を引き寄せ、さらに評価を高め、結果として再び資源が集中するという循環が生まれている。

　この構造を理解すると、大学の格が単なる世間的な評判ではなく、制度としての再生産の仕組みに支えられていることがわかる。大学に集まる学生の質と、大学から生まれる研究成果が相互に影響し合い、一度上位に位置づけられた大学は長期にわたってその地位を保つ。格差は一過性のものではなく、制度的に安定した構造として存続する。

この構造が大学の格差を固定化する

　一流大学の地位は、一度確立されると長期にわたり安定する。ランキングの上位層に位置づけられた大学は、研究成果、人材、制度支援の全要素を備え、地位を維持し続ける。アンソニー・ファン・ラーンが2005年に発表した研究「大学ランキングと知識制度の再構成」では、ランキング上位200校の構成が年を追っても大きく変動しないことが実証されている。この安定性は、単に大学内部の努力だけではなく、制度的な資源集中の仕組みに起因している。

　評価指標として使われる研究論文数、引用件数、外国人教員比率、国際共同研究比率などは、一度高得点を出した大学ほど継続的に有利な立場に立つ。研究者の採用競争では上位大学が最初に選ばれ、外部資金の配分でも知名度と実績のある大学に集中する。この構造が大学の格差を固定化する。

知識を生み出す能力が特定の大学に集約され、国際的な分業構造が生まれている

　大学の序列がランキングを通じて社会に可視化されると、高校生の進学希望、企業の採用、国家の資金配分までもが影響を受ける。多くの国では競うようにして「世界ランキング上位100位以内の大学を創設する」という政策目標が掲げられてきた。中国は「世界一流大学計画」、フランスは「高等教育再編計画」、ドイツは「卓越大学構想」を通じて、国家予算を一部大学に集中的に投入した。

　プリンツとエールマンが2022年に発表した研究「世界大学ランキングと国家戦略」では、これらの取り組みが必ずしも成功していないことを指摘している。中国、フランス、ドイツの取り組みは、一部大学の国際評価を高めたが、上位200校に安定的に定着させるには至っていない。後発国にとって、すでに固定化された上位層に食い込むためには、膨大な財政負担と時間が必要になる。国家戦略として大学を育成することは可能だが、短期的な政策転換や資金投入では効果が限定的である。

　この研究では、「知の国際階層化」という言葉が使われている。これは、知識を生み出す能力が特定の大学に集約され、国際的な分業構造が生まれている状況を指す。このような構造のもとで、世界の大学は上位層、中間層、周辺層に分かれている。上位層はおおむね世界大学ランキングで200位以内に入る大学であり、研究、教育、国際性のすべてで圧倒的な優位性を持つ。

この基準に当てはめると、一橋、九大、北大は準一流

　日本の大学は、世界の大学の中でどのような位置にあるのかを考えるには、世界的な大学ランキングの実績をふまえた分析が必要となる。カルロ・バッラらが2017年に発表した研究「学術の質と地域への知識の広がりに関する分析」では、世界の大学ランキングで上位150位に入る大学ほど、地域社会や経済に与える知識の影響が大きいことが示されている。この研究では、上位150位に入る大学を「一流大学」として定義している。

　この基準に当てはめると、日本でこの範囲に安定して入っている大学は多くない。東京大学はこの10年間、常に50位前後を保っている。京都大学もおおむね100位以内に位置している。大阪大学、東北大学、名古屋大学、東京工業大学は150位から200位のあいだで推移しており、評価が分かれる位置にある。一橋大学、九州大学、北海道大学は年によっては200位を下回るため、世界的には「準一流」といえるか、あるいは「上位層の下の方」とされる。

早慶、国際的評価では国立上位校に及ばない

　大学ランキングは単なる順位ではなく、予算や人材の集まり方にも影響する。ランキングで上位に入る大学は、国の研究費や企業からの研究依頼、海外の大学との連携機会などでも優遇される。一度上位に入ると有利な立場を維持しやすくなる一方で、一度外れると再び上がるのが難しくなるという仕組みがある。

　東京大学と京都大学は、入試の難しさ、研究成果、研究資金の面で他の大学より明確に上にある。一橋大学と東京工業大学は特定の分野に強く、国際的にも専門性で高く評価されている。東北大学、名古屋大学、大阪大学は、規模や研究体制、制度面で必要な条件を満たしている。早稲田大学と慶應義塾大学は私立の代表として、入試の厳しさや卒業生の社会的影響は大きいが、研究の国際的評価では国立の上位校には及ばない。

　世界ランキングで150位以内という目安を使えば、日本の大学で一流と呼べるのは、東京大学、京都大学、東京工業大学、一橋大学、東北大学、大阪大学、名古屋大学の7校にしぼられる。これらは、研究力、教育体制、教員と学生の構成、制度の安定性といった面で、国際的な基準に照らしても高水準にある。早慶などそれ以外の大学にも分野や地域で強みはあるが、国際的には「準一流」あるいは「国内上位」にとどまっている。

　一流大学という言葉は、過去の名声や世間のイメージだけでは定義できない。研究の影響力、入試の難易度、継続的な制度支援、学生の社会的背景など、幅広い実証的な基準にもとづいて評価されるべきである。日本の大学が国際的な評価の中で一流の立場を保つには、たえず改革を続け、海外の大学や研究者と連携し続ける姿勢が求められる。