東大・京大・早慶以上で８割超…外資コンサル就職に見る“学歴ガチャの残酷さ” MARCH以下はどう戦うべきか？「最低条件」のリアル
東大生のキャリアが“外資コンサル一択”になりつつある。初任給の高さ、圧倒的な成長環境、転職市場でのブランド力ーーすべてが従来の「JTC」を上回り、就活の勝者は軒並みコンサルに流れ込んでいる。しかしその裏には、採用者の８割以上を東大・京大・早慶が占めるという“超学歴偏重”の現実がある。学歴活動家のじゅそうけん氏も「外資コンサルは結局、受験エリートへの投資先だ」と語る。本稿では、この厳しいフィルターの正体と、突破のために必要な“最低条件”をデータと実例から解説する。
目次
東大生の就職先はコンサル一色…なぜここまで人気が集中するのか
近年、高学歴学生の外資系コンサルティングファームへの就職希望者が急増しています。硬直化した組織体質や謎のハンコ文化などが蔓延するいわゆる「JTC」が揶揄される一方で、マッキンゼー、BCG、ベイン、アクセンチュア、デロイトなどを始めとした世界的な影響力を持つ企業が日本市場でも存在感を強めており、その初任給や給与水準の高さ、キャリア形成などから人気を集めています。
実際に、昨年度東大生の就職先ランキングで１位がアクセンチュアとなり、就職先トップ10のうち半数程度をコンサルティングファームが占めています。しかし、外資コンサルは誰でも入社できるわけではありません。採用基準は非常に高く、学歴・スキル・思考力・英語力など、複数の要素が求められます。本記事では「最低条件」に焦点を当て、外資コンサルに入社するために最低限身につけておきたい能力や資格について解説します。
８割以上が東大・京大・早慶…外資コンサルを襲う“超学歴偏重社会”
外資コンサルの採用において、まず「学歴」は重要ファクターです。外資系コンサル転職特化として人材会社、有名なムービン・ストラテジック・キャリアによる調査（2014～2023年）によると、内定者の約78.4％が「戦略６大」（東京一科＋早慶）出身であり、海外大学出身者も5.5％ほどいるようです。残酷な話ですが、全体の80％以上がいわゆるトップ大学出身者である、というのが現状です。
実際に外資系コンサルティングファームに在籍する友人曰く「早慶がボリューム層」とのことで、国立であれば地方旧帝大や神戸大、私大であれば早慶が1つのボーダーであると考えられるでしょう。一方でMARCHが6.3％、UnderMARCHが0.8%となっており、MARCH以下の学歴は合計で7%以上。「最低ラインはMARCH」と考えて良いでしょう。
外資が求めるのは“受験エリート”の思考体力
それでは一体なぜ一流大学の学生に集中するのか、主な理由は３点考えられます。
