AIは人間の仕事をどれくらい奪うのか？人間が生み出すべき「新たな価値」とは
AIやロボットといったIT技術の発展により、これまで人間が行ってきた仕事が奪われる「技術的失業」。一般社団法人ジャパン・リスキリング・イニシアチブ代表理事の後藤宗明氏は「業務の生産性を上げていくためにこの流れは不可避」としている一方で、その流れが深刻化していくかどうかは一定程度予測できると話す。私たちが向き合うべき技術的失業について、後藤氏が語る。全３回中の２回目。
※本稿は後藤宗明著『AI 時代の組織の未来を創るスキル改革 リスキリング【人材戦略編】』（ 日本能率協会マネジメントセンター）から抜粋、再構成したものです。
第1回：なぜ経営者はリスキリングに興味を示さないのか？リスキリング支援の第一人者がその理由と対策を解説！
第3回：どうすれば失業から逃れられるのか？企業に求められる「リスキリング」３ステップ
目次
低スキルの労働者はAIに取って代わられる可能性
2013年にオックスフォード大学のマイケル・オズボーン教授らが発表した衝撃的な論文から2025年9月で12年の歳月が経過します。米国の47％の現行の雇用が失われるというものでした。
実際にオズボーン教授も予測の経過を振り返り、予想通りだったもの、予想とは異なる経過をたどったもの等について述べられています。2025年３月の日本経済新聞の取材では、医者、看護師、美容師等複雑な手仕事が多い職種は引き続き代替されづらい一方で、低スキルの労働者については生成AI等の活用により代替リスクがある旨を述べられています。
2022年11月にChatGPTがリリースされて以来、米国では技術的失業に対する議論が再度活発になり、実際にコピーライターやリサーチ業務のアシスタントなどの業務担当者、複雑性の低いソフトウェアエンジニア等の業務に就いている人たちの解雇やレイオフがさかんになってきました。
デジタル等新しい分野における雇用が増えるので技術的失業は起きないという専門家の方もいらっしゃいます。最終的には長い時間をかけて成長分野への労働移動が実現されれば理論上の技術的失業は大きな問題にならない可能性もあると考えていますが、実はいくつかの条件が揃わないと実現できないと考えています。
