教育投資ジャーナリスト「中学受験ルートから東大、医学部合格を狙うには、1人あたり年間200万円用意しておけば良い」小３までに身につけておかなければその子の成績の成長を決定的に奪う「複利」の正体
首都圏における中学受験熱はピークを迎えていると言って良いだろう。幼少期から塾に通い、私立の中高一貫校に通わせ、東大や医学部などの難関校に合格させる。このルートが、多くの教育ママ・パパの垂涎の的となっている。
では、そのルートを実現させるにはいくらのお金がかかるのか。教育投資ジャーナリストの戦記氏によれば、「中学受験ルートから東大、医学部合格を狙うには、1人あたり年間200万円使うお金を用意しておけば良い」という。また、この年間200万円というお金をどのように使えば、最大の「複利」を得られるのか。戦記氏がその指針を開陳するーー。
目次
中学受験ルートから東大、医学部合格を狙うには、1人あたり年間200万円使うお金を用意しておけば良い
教育投資ジャーナリストの戦記（@SenkiWork）と申します。
年末になり、日本における受験シーズンが本格化しようとしています。また、年末ということあり、金融リテラシーが高い方は、1年間の給与所得・事業所得を眺めながらふるさと納税の金額を決めて寄付を実施したり、あるいは余っているNISA枠を慌てて埋めている方もいらっしゃるのではないでしょうか。
そう、年末年始という時間はお金のことを考えるには良いタイミングなのです。
今回は、「中学受験ルートから東大、医学部合格を狙うお金の使い方」というテーマで考察を深めたいと考えます。
そして、いきなりの結論となりますが、教育投資金額は、未就学児から高3まで100-200万円/年/名という金額さえ覚えておけばほぼ解決します。
100-200万円という金額があれば、未就学児時代に英語環境にイマージョンするためのプレスクールに通えますし、小学校低学年時代（小1-3）には帰国子女専門塾の帰国子女アカデミー（KA）に通いながら中学受験塾サピックスも併用できますし、小学校高学年時代（小4-6）はサピックスにどっぶりと浸ることが可能です。
中学受験後でも、中高一貫校の学費は70-80万円程度ですし、これに鉄緑会約60万円を入れても150万円以内には収まります。高2になると鉄緑会で化学と数IIIが開始するのでもうちょっと上がりますが、それでも200万円を超えることはありません。もちろん、他にオンライン英会話やオンラインコーチングを加えたら金額は嵩みますが、年間でコンスタントに200万円を教育投資に使う場合、教育投資の受け手となる子供の可処分時間がボトルネックになるので難しいと思います。
サピックスに小学校６年間でかかった費用はいくらだったのか…小１から小６の各学年ごとの学費を全公開
この200万円の壁がどれだけ分厚いかは、僕が実際に娘の中学受験を通じて支払ったサピックスの金額を見ると分かると思います。現在ではインフレにより値上げがされているとか思いますが、参考にはなると考えます。
小1（2016年）：15万円
小2（2017年）：20万円
小3（2018年）：29万円
小4（2019年）：57万円
小5（2020年）：76万円
小6（2021年）：142万円
めちゃくちゃに忙しい小6の1年間でも、サピックスだけでは142万円でした。現在進行形で中学受験プロセスにいる2026年組の方は、学校とサピックス以外何もできなくなるくらい忙しい状態を経験しているとかと思いますが、これだけ過密スケジュールでも142万円なのです。
中高一貫校と鉄緑会の学費を合計して中1から中3の各学年ごとにかかった費用はいくらだったのか
それでは、中高一貫校入学後はどうなるでしょうか。
学校 + 鉄緑会 = 合計
中1（2022年）：147万円 + 46万円 = 193万円（初年度入学金含む）
中2（2023年）：74万円 + 57万円 = 131万円
中3（2024年）：72万円 + 58万円 = 130万円
上記の通りですので、やはり200万円の範囲内には収まります。以上データから、200万円という数字がいかに分厚い数字であり、これ以上の教育投資をする場合は時間的制約の方が大きくなることが分かるかと考えます。
日本は国際水準と比較しても、実は学費や塾代は物価水準に比べて高くない国なのです。
では、中高一貫校と塾の学費を手に入れるにはどうすれば良いのか
200万円のCashを手に入れるには、以下の方法があります。
①給与所得の場合：年収250万円→手取り200万円
②高配当株の場合（利回り4%）：6,000万円 x 4% x (1-20%) = 208万円
③日本国債10年の場合（利回り1.8%）：1億4,000万円 x 1.8% x (1-20%) = 201万円
上記の通り、子供1人分の学費を稼ぐという目的を満たすためだけならば、年収250万円で十分です。高配当株式の場合は、6,000万円。リスクフリーな日本国債10年の場合は1億4,000万円を準備すれば解決します。
日本の平均年収は460万円、また中央値は406万円ですから、それよりもだいぶ低い250万円という年収を達成するのは、数字だけ見る限りではさほど難しくないかと考えます。
つまり、配偶者のどちらかが給与所得を得ていない家庭、すなわち専業主婦（夫）世帯の場合は、現在勤務していない配偶者が勤務することで、子供1人分の教育費問題はいとも簡単に解決してしまうのです。もちろん、子供が2名や3名いると人数に応じて必要金額が増えてきますので、あくまでも1名のみの場合ですが。
教育投資の鍵となる視点は「複利の最大化」
上記の通り、教育費の正体が200万円/年/名であることが分かりましたが、教育投資はS&P500と同じように投資の部類に属すると考えるべきです。つまり、いかに、①配当金の複利効果、と、②キャピタルゲインの複利効果、を得るかが大事になります。
教育投資の場合は、子供の知識量や思考能力を「配当なのかキャピタルゲインなのか」分けることは難しいのですが、要するに、①如何に早期に複利効果を発生させて、かつ、②その複利効果を長く持続させるか、が鍵となります。
僕は現在高1の娘の成長過程をエクセルパパとして分析してきましたが、未就学児から高1までの人生ゲームにおいては、複利効果を得ることが母集団対比での相対的な学力パフォーマンスを得るには大事なのではないかと考えます。そもそも偏差値という指標は相対的評価の指標であることから、所属する母集団と「同じこと」をやっても数字が良くならないのは自然なことなのです。鍵となるのは、複利効果だと考えます。
最も複利効果が高い教育投資は…小３までにこれができるようにならない子は致命的にその後の成長余地を失う
年齢フェーズ別に複利効果の現実を解説したいと考えます。
