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名物投資家が警鐘「そろそろ笑えない中国不動産バブル」…海外アクティビストが日本大注目!最強日本株20

本稿で紹介している個別銘柄:焼津水産化学工業(2812)、石井鐵工所(6362)、東京都競馬(9672)、メック(4971)、リオン(6823)、日本光電(6849)、シスメックス(6869)、MTG(7806)、金下建設(1897)、ブルボン(2135)、スター精密(7718)、柿安本店(2294)、日本トリム(6788)、パラマウントベッドホールディングス(7817)、カンロ(2216)、コニシ(4956)、コタ(4923)、養命酒製造(2540)、かどや製油(2612)、テレマテック(2715)、滝上工業(5918)

 みんかぶプレミアム特集「株で爆速1億円と最強日本株58」第2回は名物投資家の木戸次郎氏が海外アクティビストの動向や、株式相場2023年後半戦の注意点を語る。とくに投資家に警告するのは中国不動産バブルだ。「大きな影を落とす」その理由とは……。海外アクティビスト注目の最強日本株20とあわせてお届けするーー。

目次

どうなる後半戦…前半戦の金融不安はどこにいった

 さて、東京市場は日経平均3万1000円前後~3万3000円前後で安定しつつある。皆の関心はといえば、2023年後半戦でこのまま順調に34000円~35000円までバブル以来の高値を更新していくのか、もしくは再び30000円割れの水準まで落ち込んでしまうのかということであろうと思う。

 株価が好調に推移するのは誰もが望むところだが、昨年、我々が不安になった出来事と言えばシリコンバレーバンク破綻からのクレディスイスの相次ぐ破綻だった。この時は偶発転換社債(contingent convertible bonds)COCO債が無価値になったという報道が世界を駆け巡り、大きな衝撃をもってマーケットに受け止められた経緯があった。こうしたCOCO債(AT1債)の無価値化再燃リスクを危惧する声も囁かれるが、欧米諸国は既にインフレも落ち着きつつあり、利上げからいつ利下げに移行するかという状況になりつつあるので、ひとまず安心といえる。

 クレジット投資についてはクレディスイスの一件が教訓になっていて三井住友フィナンシャルグループがAT1債を1400億円発行すると決定したこともあり、完全に持ち直したといってよいと思う。

そろそろマジでやばい中国の不動産バブル

 むしろ好調な株式市場に水を差しかねないのは中国の二つの要因だと思う。

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この記事の著者
木戸次郎

1965年生まれ。明治大学政治経済学部卒。 地場証券会社を経て投資顧問会社の代表取締役。その後、ベトナム国営バオベト証券バオベトジャパン理事、ベトナム国防省タイソングループ顧問、外資系ファンドの戦略アドバイザーを経て現在はTMI総合法律事務所のマーケティング担当。著書にベストセラーとなった『修羅場のマネー哲学』(幻冬舎)『修羅場の鉄則』(幻冬舎)、『木戸次郎の大化け株』(宝島社)、『株はあと2年でやめなさい』(第二海援隊)、『常勝の株』(講談社)ほか多数。

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