三菱重工、IHI、川重への投資はもう遅い･･･資産10億円投資家が見る「世界大戦に発展する前」に仕込むべき優良株
本稿で紹介している個別銘柄：INPEX（1605）、石油資源開発（1662）、ENEOS（5020）、コスモエネルギーホールディングス（5021）、日本コークス工業（3315）、商船三井（9104）、川崎汽船（9107）、東京海上ホールディングス（8766）、三井住友海上（8725）、三菱重工（7011）、IHI（7013）、川崎重工（7012）、東京産業（8070）、豊和工業（6203）、極東貿易（8093）、駒井ハルテック（5915）、レアジョブ（6096）、スクウェア・エニックス（9684）、SBI（8473）、楽天グループ（4755）、ソニーフィナンシャルグループ（8729）、昭和産業（2004）、日本甜菜製糖（2108）、三菱製紙（3864）、中越パルプ工業（3877）、日本山村ガラス（5210）、TBK（7277）、KIMOTO（7908）、ダイニック（3551）
地政学リスクの激変と終わらないインフレにより、これまでの投資セオリーが通用しなくなりつつある2026年の株式市場。とりわけ警戒すべきは、実力を伴わずに過熱している大型株や、すでに旨味のない防衛関連の主力銘柄だ。
一方で、「誰も見向きもしないスタンダード市場の底に、驚くほど割安な優良株が眠っている」と話すのが、資産10億円超の投資家・株億太郎氏。
そこで今回は、株億太郎氏に予測不能の相場を勝ち抜くための具体的な「出遅れ銘柄」と、今の相場でやってはいけない投資行動を伺った。
みんかぶプレミアム特集「激動 トランプ一強時代の勝ち方」第７回。
目次
世界大戦に発展するかもしれない深刻な理由
ーー中東情勢が緊迫化し、相場の前提が崩れつつあります。「有事なら防衛株や資源エネルギー株」との声もありますが、今の市場環境をどう見ていますか。
今は「本当は株をやる時期じゃない」というのが私の本音です。2月と今とでは、状況が根底から変わってしまいました。
イスラエルと米国のタッグの組み方が変わり、まさかイランが近隣諸国に直接行動するとは想定外でした。
ベネズエラ問題のように「1発で片付く」という前提は崩れ、まるで世界大戦に入っているような、同時多発テロの時のような先が読めない状態です。
米国市場のダウやナスダックも崩れるかもしれないという予断を許さない状況下では、すでに資金を入れている人は別として、これから新規で入るなら様子見でもよい時期です。むしろ、NISAなどを活用してコツコツとキャッシュで積み立てていく時期だと言えます。
ーーとはいえ、インフレが確定している中でキャッシュのまま放置すれば資産は目減りします。「有事の資源買い」というセオリー自体は、今の相場でも通用するのでしょうか。
直接的な影響を受ける銘柄群としては通用します。ダイレクトに反応するのは資源エネルギー関連で、INPEX（1605）や、石油資源開発（1662）などが主軸になるでしょう。
さらに、そこから一段落として利益拡大の商流で考えると、ENEOS（5020）や、コスモエネルギーホールディングス（5021）といった商社系も恩恵を受けます。
また、石油の代替として石炭への先祖返りも起きていて、それを踏まえると、石炭・コークス事業を主力とする日本コークス工業（3315）なども選択肢に入ってきます
ただ、注意すべきは「有事だから全部上がる」わけではないということです。
例えば、海運株の商船三井（9104）や川崎汽船（9107）は、これまで高値圏にありましたが、中東情勢の緊迫化で物理的なリスク（ミサイル被害など）を被っています。
また、東京海上ホールディングス（8766）や三井住友海上（8725）などの損保株も、保険料の引き上げ以上に支払い負担が増大する可能性があり、これまでとは状況が一変しています。「何を買うか」と同じくらい「何を避けるか」が問われる相場です。
