【徹底解説】仮想通貨（暗号資産）とは？初心者に分かりやすく説明
仮想通貨の概要
仮想通貨または暗号資産（英語：Crypto Currency）とは、世界中で使える電子通貨の総称です。
セキュリティーを高めるために暗号化技術を活用して作られたことから、海外では暗号通貨と呼ばれています。
ちなみに日本では仮想通貨と呼ぶのが一般的ですが、2020年6月から法的には暗号資産となっています。微妙に呼び名が異なりますが、意味としてはどちらも全く同じものを指します。
※2018年12月になり金融庁は暗号資産と呼称を改める方針であることを発表しています。
参考：仮想通貨はなぜ暗号資産へと呼称変更させたのか？
仮想通貨は主に以下の３つの用途があります。
- 送金及び決済
- 価値の保管
- 投資
一般的には「仮想通貨＝投資対象」と思われがちですが、投資対象として以外にも、短時間で送金できるため送金手段として使われたり、法定通貨や金のように価値の保管としても利用されています。
仮想通貨の種類は全部で数万
仮想通貨の種類は年々増えており、2023年には2万種類を超えています。しかし中にはほとんど価値がなく、流動性が枯渇した仮想通貨も含まれています。実際に「仮想通貨取引所」で取引できる通貨は数百種類、そのなかで日本の取引所で売買できる仮想通貨は数十種類程度でしょう。
とはいえ、日本の取引所で売買可能な仮想通貨については、規制のもとに選ばれた安全性の高いものといって良いでしょう。2万種類のうちのごく一部しか売買できないということは、逆に言うと選びぬかれたきちんとした仮想通貨だけが売買可能ということなのです。
参考：仮想通貨のホワイトリストとは？登録通貨一覧と安全性や登録の条件を徹底解説
購入した仮想通貨は、取引所で使うだけでなく、ネットショップや実店舗での決済手段としても使えます。日本では2017年から家電量販店のビックカメラがビットコイン決済に対応しました。その他にも、仮想通貨での決済に対応したサービスは増えています。
目次
仮想通貨と電子マネーの違いって？
Suicaと一緒でしょ？
「電子的な通貨を使う」という点ではsuicaやPASMOと同じですが、その性質は異なります。
ざっくり説明するとSuicaなどの電子マネーは法定通貨の利便性を高めるためのもので、使うにはまず日本円をチャージしなくてはなりません。また、Suica同士で送金しあう事はできませんし、海外ではSuicaは使えません。
それに対し仮想通貨は日本円だけでなく、世界共通の通貨単位として通用します。銀行で法定通貨を送るよりも少ない手数料で海外送金する事も可能です。また、発行主体が存在しないという点も法定通貨とは大きく異なる点です。
ビットコイン
2万以上に達する仮想通貨ですが、大きく分けてビットコイン（英語：Bitcoin）とアルトコイン（英語：Alternative Coin）に分けることができます。
ビットコインは「仮想通貨」の代表格です。
「仮想通貨」とざっくり話題が出ているときは、大抵「ビットコインを指している」と思ってよいでしょう。
ビットコインの概要
ビットコインはサトシ・ナカモトと名乗る人物によって考案された世界初の仮想通貨です。
中央機関が存在せず、通貨の発行や取引はすべてP2P（Peer To Peer: 個人間）上で行われます。
暗号化にはブロックチェーンという技術が採用され、改ざん、不正に強い仕組みになっています。
また世界中誰とでも取引ができるため、新しい送金手段として注目されています。
この特徴は日本円や米ドルなどの法定通貨と大きく異なる部分で、未来のデジタル技術として大きな注目を浴びています。
アルトコイン
ビットコイン以外をアルトコインという
アルトコインは「Alternative Coin」という言葉通り「その他のコイン」という意味です。
仮想通貨といえばビットコインですが、アルトコインはビットコイン以外のすべての仮想通貨と覚えておけば良いでしょう。
アルトコインが一括りにされる最も大きな理由は、ビットコインがすべての始まりであり、また、ほとんどのアルトコイン取引においてビットコインが基軸通貨として使われているからです。
ビットコインの価格が変動するとアルトコインの価格がつられやすいのはこのためです。
日本でも有名なアルトコインといえば、イーサリアム、リップル、ネムではないでしょうか。
全部で数万存在する
アルトコインは2万種類以上存在しており、「仮想通貨」という定義はビットコインと変わらないものの、ビットコインに改良を加えたものや、まったく新しくつくり出されたものなど様々です。
コインマーケットキャップでは、2023年4月27日時点において23,653の仮想通貨の情報が確認できます。
仮想通貨の価格
日本円やドルと同じように、仮想通貨も売買されることで価格が変動します。
かつては機関投資家などの大口投資家の取引がほとんどなかったため、価格は大きく動きやすくなっていました。それでも、南アフリカランドやロシアルーブルなどの通貨と同じくらい活発に売買されており、投資家が投資対象と考えるものとして存在感を増してきた歴史があります。2020年8月にはNASDAQ上場のマイクロストラテジーがビットコインを保有をするなど、上場企業による保有も増えてきました。日本の上場企業でも、2021年にネクソンがビットコインを購入しています。
ちなみに、ビットコインの価格は誕生直後の0.2円から2017年5月の高値である34万円まで、約170万倍に上昇しました。その後の価格は、2020年末に約280万円、2021年末は546万円、2022年末は221万円でした。
仮想通貨の入手方法
仮想通貨を手に入れるには、仮想通貨取引所に口座を作ってそこで日本円を入金して売買していくのが普通です。
仮想通貨取引所でも、「販売所」と「取引所」の二つを設置していることがほとんどで、「販売所」ではその交換業者が提示する固定値で売買、「取引所」では“板”情報を元に売買を行うという違いがあります。
詳しくは: 「ビットコインはどこで買うの？「取引所」と「販売所」の違い」を参照ください
保管方法
仮想通貨は、ウォレットと呼ばれるデジタル財布のようなモノで保管します。
取引所で購入した場合は、取引所の自分のウォレットに自動で保管されます。
自分でウォレットを持つこともできますので、取引所で買った仮想通貨を自分のウォレットに送金すれば、自分のもとで保管できます。
参考：仮想通貨のウォレットとは
送金方法
仮想通貨は銀行送金のようにウォレット間で自由に送金することができます。
送金時間は仮想通貨の種類ごとに違いますが、数十分から早いと数秒で送れるものまで様々です。
土日に関係なく24時間365日遅れることから、仮想通貨の非常に利便性のあるポイントといえます。
参考：ビットコインの送金方法
決済
ビットコインは現在多くの国でクレジットカードや電子マネーのように実店舗、ネットショップの両方で利用することができます。
特に南アフリカのような自国通貨が不安定な国ではビットコイン決済は普及しており、町のカフェや本屋さんなどで普通に利用できます。
決済時間は、わずか数秒で完了するのでクレジットカードと同じくらいの手軽さで利用することができます。
日本でも、訪日外国人が日本円に両替する手間が省けることから、都心を中心にビットコイン決済が普及し始めています。
取引
ビットコインをはじめとする全ての仮想通貨は、法定通貨やビットコインなどの一部の仮想通貨と売買することができます。
仮想通貨を買う人の目的は、情勢が不安定な自国の通貨からいつでも電子決済ができるビットコインを使うために買う人や、価格の値上がりを目的に投資で購入する人、クラウドファンディングなどのプロジェクトにビットコインで送金をする人、出稼ぎの外国人労働者が自国へ送金するために購入するなど、取引・購入する目的は様々です。
日本では2017年4月1日より仮想通貨法が施行され、法的な整備も進み、今後は証券会社やFX会社でも仮想通貨の取引ができるようになります。
今後は、株やFX取引のように仮想通貨の取引が一般的になっていきそうですね。
