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超エリート「マッキンゼー・アクセンチュアで大量リストラへ」最初にクビが飛ぶ人たち…進むコンサルのレッドオーシャン化

 世界でも屈指のコンサルティングファームである、マッキンゼーとアクセンチュアの2社が、次々とリストラを発表し「ついにコンサル業界もピークを迎えたか」と話題になった。今後もコンサル業界にリストラの嵐が吹き荒れるのか。

 外資系コンサルにてディレクターを務め、現在は自身でコンサルティングファームを経営する小野裕輝氏が解説する――。

米マッキンゼーとアクセンチュアが大量リストラを発表

 世界有数のコンサルティングファームである米McKinsey & Company(以下、マッキンゼー)と米Accenture(以下、アクセンチュア)が相次いでリストラを発表した。マッキンゼーでは全体の約3%にあたる1400人、アクセンチュアでは全体の2.5%にあたる1万9000人が対象となった。

 ウクライナ情勢やパンデミック回復からの需要回復により起こったインフレを受け、FRB(米連邦準備理事会)が大幅な金利の引き上げを決めたことで、国全体に景気後退懸念が広がっていたが、そのあおりを受けた格好だ。

 コンサルティング業界だけでなく、IT業界や金融業界でも大規模なリストラが行われている。それらの動きに加えて、昨今、“Great Resignation”(日本でいうと「会社辞めてみた」のようなSNSトレンド)も起こっており、失業率の上昇や社会不安がさらに拡大する懸念がある。

 EUでも、経済委員が第2四半期まで経済縮小に向かうと発言していたり、シンガポールの2023年経済予測でも景気減速の見通しが発表されたりと、世界各国が状況を注視している。

 一方で、英調査会社Technavioによる最新の戦略コンサルティングマーケット予測(※)によると、「それでもコンサルティング市場は続伸する」などと楽観的シナリオが描かれており、他の調査結果を見ても概ね同様の論調となっている。不景気ゆえのリストラと矛盾するように感じる。一体なぜなのか。

(※)…Technavio「Strategy Consulting Market size to grow by USD 70.08 billion from 2022 to 2027, North America is estimated to account for 36% of the market growth」2023年4月

まず首を切られるのはどんな職種か

 なぜコンサルティング市場全体の見通しが楽観的であるにもかかわらず、リストラが起こっているのか。

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この記事の著者
小野裕輝

J.P.コンサルティング株式会社CEO。 外資系コンサルティングファームを経て独立。企業戦略策定・変革に際したプランニングからエグゼキューションまでのワンストップサービス提供に強みをもち、取り扱うテーマは要員・人件費管理や人材確保・育成、組織改革、業務(IT)改革、人事制度策定、企業再編(M&A)など多岐にわたる。2014~18年にはシンガポールに出向し、アジア全域の日系企業を支援しており、現在もグローバル案件を数多く手掛けている。『日ASEANビジョン』(JETRO・経産省)、『HRDXの教科書』(日本能率協会マネジメントセンター)、『新卒採用調査』(記者発表)など幅広くエミネンス活動を行っている。 Twitterアカウント(https://twitter.com/J_P_consulting)

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