週刊誌はあと5年で消滅する…限界に到達した無料メディア、新聞電子版にマスコミから悲鳴が聞こえる

　雑誌の売り上げ減少が止まらない。出版関係者の想像以上に速いスピードで出版業界の衰退が進んでいる。既存メディアが今後生き残るためには、読者に有料サブスクに登録してもらうことが鍵となる。ただ、そこには難しさもあるという――。「デジタル」と「メディア」の関係を紐解く全5回のうちの3回目。

※本稿は、小倉健一『週刊誌がなくなる日　「紙」が消える時代のダマされない情報術』（ワニブックスPLUS新書）の一部を再編集したものです

第1回『自業自得…秋篠宮・小室圭問題の「いい加減報道」で言論規制が一気に加速したネットメディアの末路』

第2回『なぜ反ワクチン陰謀者はプーチンを擁護するのか…政府高官が噴飯した「東京ロックダウン」のフェイクニュース』

第4回『42歳劇団員のヤフコメ民「私が炎上させる理由」…秋篠宮・小室家を匿名でタコ殴りする暴力ビジネス』

第5回『回りまわって「新聞回帰」に困惑するメディア業界…バカ丸出しの新聞記者が知らないベタ記事の価値』

あと5年で週刊誌の売り上げは「ゼロ」に？

　2021年の「出版物販売額の実態」（PDF版・日販）によれば、「雑誌（紙）」の販売額は、2006年比で58.6％減と壊滅的な減少を示している。

　2015年に5960億円あった販売額は毎年500億円程度の売上減で、最新データの2020年では3582億円となっている。このまま500億円ずつ減少していけば、「2027年には雑誌の売上はゼロ」になる計算だ。

　こうした状況を予測し、2017年に経済誌『ダイヤモンド』を発行するダイヤモンド社内で議論された内容は、驚くべきものであった。「最悪のシナリオでは、2027年に〈紙の週刊誌〉はなくなる」。実際、ダイヤモンドの社内では「最悪シナリオよりも速いペースで〈週刊誌〉の売上が減っている」ことが確認されているという。

コンビニの雑誌コーナーが消える日

　特に心配なのが、コンビニに売上を頼っている雑誌である。書店数8789店舗（2020年度）に対し、コンビニは5万6948店（2021年1月現在）もある。コンビニに搬入されるのは限られた雑誌だが、大手経済誌の一つは「実売率が低く、コンビニの売上で利益が出るような水準にはない」としながらも、部数維持・ブランド維持・販売体制維持のためにコンビニ搬入をダラダラと続けているという。

　ただし、そのコンビニ側から雑誌コーナーを廃止する動きも見られる。インターネット上でも、コンビニオーナーと思われる人による「雑誌コーナーをつくるより、AmazonやNetflixのプリペイドカードを置いた方が儲かる。雑誌はいらない、というより、邪魔だ」というような投稿も、ネット上で見られるようになった。

　コンビニの売上に「雑誌コーナー」が占める割合は、日販のデータによれば2002年の7％をピークに年々下がり続けている。今では1％程度で「低位安定」している状態だ。

　ある大手流通関係者はこう指摘する。