世界同時”大リストラ”が加速…！2023年の日本で超危険な10業界と「クビになる」6つの予兆

世界経済を牽引する米国IT・金融両業界での大規模リストラは世界的な大不況の前兆だ

　世界的にリストラの嵐が吹き荒れている。

　実業家のイーロン・マスク氏による米ツイッター社の大規模リストラ、並びにその後の改革が連日インターネットを賑わしている。マスク氏は年初約7500人いた社員の半数の約3700人を削減。その後も追加で削減し、残留社員は約2700人とも報じられている。人気SNSであるFacebookとInstagramを運営する米メタ社も1万1000人超の解雇を発表した。米アマゾン・ドット・コムも、2023年までに延べ1万人を解雇する予定だという。米国経済を牽引してきたIT業界大手企業が、軒並みリストラしているのだ。

　IT業界だけではなく、金融業界も同様だ。米ゴールドマン・サックスは12月16日、全体で約4000人規模のリストラを予定していると報じられた。米モルガン・スタンレーも世界全体で2%程度のリストラを実行している最中である。

　米国経済のリストラは、ウクライナ危機に起因する世界的な物価高などのさまざまな要因によって引き起こされた米国内の経済不況の結果として引き起こされたものだが、もちろんこれは対岸の火事ではない。

2022年もこれだけの国内大手企業がリストラしている

　東京商工リサーチによれば、2022年上半期（1月〜6月）に早期・希望退職者を募集した上場企業は25社（募集人数4515人）に上った。

　以下、ここ1〜2年で希望退職者を募集した主な大企業を紹介する。