年収1000万・1500万・2000万円別の「ねらい目マンション実名リスト」。プロがデータで選んだ“2026年の現実ライン”
「予算の限界を感じて、家を買うのを諦めかけている」――そんな焦りを感じているビジネスパーソンは少なくないだろう。マンション高騰の波に乗り遅れたと嘆く前に、正しい戦略を持ち、冷静に市場を見渡すことが重要だ。
本稿では、不動産のプロフェッショナルとして知られる稲垣ヨシクニ氏が、自分たちの身の丈に合い、かつ将来への投資にもなる“最適解”を包み隠さず公開。家を「消費財」と捉えるマインドセットの変革から、プロだけが知る「15%安く買う」投資ロジック、そして世帯年収「1000万円」「1500万円」「2000万円」それぞれの層がリアルに狙うべき具体的エリアまでを徹底解説していただいた。全5回の第4回。
※この記事は、みんかぶプレミアム連載「マンション・住まいで稼ぐ――シン富裕層への黄金ルート」の一部です。
目次
投資として「買ってはいけないエリア」の明確な基準
不動産投資の初心者が最も陥りやすい罠が、「最近ニュースでよく名前を聞くから」「過去数年で大きく値上がりした実績があるから」という理由で、人気の街に飛びついてしまうことです。
しかし、投資として買うのをおすすめしないエリアの基準は明確です。それは、波及の波がすでに到達し、価格が上限まで上がりきってしまったエリアです。
例えば、城東エリアの「住吉」などは、波及の法則どおり清澄白河からの波を受けてここ数年で大きく高騰しました。しかし、現在はすでに価格が飽和状態にあります。価格が上がりきっているということは、家賃収入から逆算する利回りが極端に低くなっていることを意味します。実需で住むには素晴らしい街ですが、これからキャピタルゲイン（売却益）を狙う投資の対象としては、旨みが少なくなっているのが現実です。
次に狙うべきなのは、波が到達して上限に達したエリアの「さらにその先」にある、価格の歪みが残された割安なエリアなのです。
