初心者でも簡単に運用が始められると個人投資家から人気の投資信託。

しかし、投資のプロに運用をお任せして手軽に運用できる分、通常の株取引ではかからないコストが発生することがあります。

コストは運用成績に影響を与えるので、どのようなコストがかかるのかを把握しておくことは非常に大切です。

そこで、本記事では投資信託にかかるコストについて解説していきます。

投資信託にはどのようなコストがかかっているのかをチェックしていきましょう。

投資信託にかかる3つのコスト

投資信託には主に以下の3つのコストがかかります。

• 販売手数料
• 信託報酬
• 信託財産留保額

販売手数料

販売手数料は投資信託を購入する際にかかる手数料です。

商品ごとに手数料は異なりますが、一般的に0.5～3%程度が相場となっています。

販売手数料は購入時に発生するため、投資信託を長期的に保有すれば、1年あたりのコスト負担を軽減させることができます。

例えば、販売手数料が3%のファンドを1年で解約してしまうと、1年あたりの手数料は3%ですが、10年間保有していれば1年あたりの手数料は0.3%となります。

しかし、最近では「ノーロードファンド」といって販売手数料がかからないファンドも多くあります。

信託報酬

信託報酬は投資を担う運用会社に報酬として支払う運用手数料です。

信託報酬は投資信託を保有している間は常にかかる手数料で、年率で表されます。

信託報酬は基準価格が算出される際に、日割り計算され信託財産から差し引かれていきます。そのため、保有した期間に比例して信託報酬として支払う手数料は膨らんでいくことになります。

信託報酬は「インデックスファンド」や「アクティブファンド」といったファンドのタイプによって相場が異なります。

インデックスファンドとは日経平均株価などの市場全体の値動きを表す指数と同程度のリターンを目指して運用されるファンドのことを言います。

一方で、アクティブファンドはそのような市場平均よりも高いリターンを目指して運用されるファンドのことです。

インデックスファンドは予想されるリターン及びリスクが低いため、信託報酬は0.2~1.0%程度が相場となっています。反対に、アクティブファンドは予想されるリターン及びリスクが高いため、信託報酬は1%~2%程度が相場となっています。

信託財産留保額

信託財産保留額は投資信託を途中で解約する際に発生する費用です。解約留保金と呼ばれることもあります。

解約する際に基準価格に対して何％という形で、解約代金から差し引かれます。

しかし、全ての投資信託で必要になるコストではなく、信託財産留保額が差し引かれないファンドも多くあります。

手数料は安ければ安いほど良い？

どの手数料も一律で決まっているわけではなく、商品ごとに異なります。

商品によって手数料が安いものもあるため、できるだけ手数料が安い商品を選んでしまうという方もいるかもしれません。

しかし、必ずしも手数料が安ければ良いというわけではありません。

もちろん、手数料は少なからず運用成績に影響を与えるため重要ですが、手数料ばかりを気にして充分なリターンが得られなければ本末転倒です。

手数料という一つの観点だけでなく、得られるリターンや許容できるリスクも考慮してファンドを選ぶ必要があります。

投資信託の選び方について詳しくは「投資信託銘柄の選び方とチェック項目を解説！」を参考にしてみてください。

手数料だけじゃない！運用利益には税金もかかる

投資信託の運用にかかるコストは手数料だけでなく、税金もかかります。

通常の株取引と同様に、投資信託でも運用で得られた分配金や値上がり益には20.315%（2037年までの復興特別所得税含む）の課税がされます。

分配金は源泉徴収され確定申告は不要ですが、値上がり益は口座の種類によって確定申告が必要になります。

しかし、損益通算やNISAなどの非課税制度を利用することで、税金を抑えて運用することができます。

以下では、それぞれについてどのような節税効果があるのかを説明していきます。

損益通算

損益通算とは損失を利益から差し引くことで、その分の税金を軽減させることをいいます。

例えば、投資信託の運用で10万円の利益が出ていて、株式投資で5万円の損失が出ているとします。

この時、損益通算することによって最終的な課税対象の利益は5万円(10万円-5万円)になり、納める税金は約1万円(5万円×20.315%)になります。

投資信託で得た利益は10万円なので、損益通算をしないと、約2万円(10万円×20.315%)の税金を納めることになります。このケースだと損益通算することで約1万円の節税ができます。

特定口座（源泉徴収あり）の場合は自動的に損益通算され、一般口座や特定口座（源泉徴収なし）の場合は確定申告することで還付を受け取ることができます。

NISA・つみたてNISA

NISAを利用して運用した場合、年間120万円を上限に最長5年間の分配金や値上がり益が非課税になります。

NISAでは投資信託のみならず、個別銘柄やETFなども非課税で取引することができます。

また、NISAは2024年から制度が変更され、NISAとつみたてNISAの要素をあわせ持った2階建ての制度になります。新NISAについてくわしくはこちらをご覧ください。

一方で、つみたてNISAを利用して運用した場合、年間40万円を上限に最長20年間の分配金や値上がり益が非課税になります。

つみたてNISAでは主に長期投資に適した投資信託が投資対象となっています。

NISAやつみたてNISAについて詳しくは「NISA・つみたてNISA・iDeCoどれを選べば良い？それぞれの特徴と違いを徹底解説」をご参照ください。

まとめ

今回は投資信託にかかるコストについて解説してきました。

投資信託の運用にはどのようなコストがかかるのかご理解いただけたかと思います。

投資信託を選ぶ際には事前に、どのくらいの手数料がかかるのかを把握しておくようにしましょう。

また、手数料だけでなく税金もかかるため、運用で得た利益を圧迫しないように、非課税制度などを利用してコストを抑えることをおすすめします。