「三帝会戦」ポストコロニアル・イラン戦争の行方
米国のイラン攻撃が世界を揺るがしている中、今後の世界秩序はどうなっていくのか。中東情勢に精通しているイスラーム法学者の中田考氏が、イラン戦争の本質を分析するーー。
みんかぶプレミアム特集「トランプ、習近平、高市の本音」第3回。
目次
概要
2026年は地経学元年となるだろう。天然資源の偏在性が戦略的に重要であるといった従来の世界認識が根底から覆されたからである。すなわちイラン戦争において、これまで不可視であった二つの次元が、近年の地経学研究経済安全保障論・サプライチェーン論のような近年の地経学的研究の射程を超える形で顕在化したのである。
第一に、国家の存亡を賭けた総力戦の地経学においては、モノ・サービスの価格は需給のバランスで決まるという経済学の大前提、言い換えればカネさえ出せばどんなモノでも手に入るという幻想そのものが崩壊したという事実である。あらゆるディールを拒否するイランの総力戦は、ペルシャ湾岸産油国の生命線である石油・天然ガス輸送網および海水淡水化施設を、アメリカが十分に防護する能力と意思を持たない事実を露呈させた。
第二に、その深層において、国家存亡を賭けた総力戦のレジリエンスは、単なる物質的資源ではなく、文明史の中で民衆の心身にブルデュー的ハビトゥスとして内面化された現世を超えた超越的価値の有無に依存しているという事実である。
しかしこの事態に対応するためには、まずイラン戦争をめぐるナラティブのほとんどが認知戦であるという前提から再検討する必要がある。そのための方法論がポストコロニアリズムである。ポストコロニアリズムとは、近代西欧文明の覇権による植民地化を免れた場はもはや存在せず、無垢の始原は存在しないという認識から出発し、到達目標を予め措定することなく内なる西欧を剔抉（てっけつ）し続ける営為である。
本稿はこの視点から、ポストトゥルース状況におけるナラティブの表層に惑わされることなく、現在進行形のイラン戦争の不透明性を直視し、陰謀論的単純化に抗して、複雑で重層的な現実をその不透明性を含めて、現代日本語で可能な限り事柄に即して（sachlich）記述することを目的とする。
序
「三帝会戦」とは、1805年12月2日、ナポレオン・ボナパルト、フランツ2世、アレクサンドル1世が戦った「アウステルリッツの戦い」の別名である。
現在進行中の戦争を三帝会戦に譬える理由は、これが通常の主権国家間戦争ではなく、イラン、アメリカ、イスラエルという三つの、「ネグリ/ハート的」国家主権の領域を超えた権力形態としての「帝国的性格」を帯びた政治体の衝突として現れているからであり、また（アリー／モジュタバー）ハメネイ師、トランプ、ネタニヤフの個人的資質に大きく依存して展開しているためでもある。
現在のイランはイスラーム共和制であり、アメリカは連邦共和国、イスラエルもシオニスト植民国家であって、「帝国」という規定には分析上の留保が必要であることは言うまでもない。しかし拙稿、タウヒード唯一神道・宗教地政学研究所「認知戦の時代《時評》連載第15回」『noteタウヒード唯一神道・宗教地政学研究所メルマガ』（2026年3月13日）で述べた通り、この戦争は地経学的戦争であると同時に認知戦でもある。ポストトゥルースの時代において重要なのは、事実そのもの以上にそれがいかなるイメージとして認識されるかである。
2026年3月末には、BBC等が報じたところによれば、全米各地で800万人以上が参加したともされる「No Kings（王はいらない）」集会が行われたとされる。トランプの「皇帝大統領的」な行動は第一次政権期から問題視されていたが(注1)、「MAGAトランプ政権2.0」は周到に準備したうえで、司法府、立法府を軽視するどころか、公私の区別すら無視し、アメリカ合衆国をあたかも前近代の「家産官僚制」として扱う皇帝のように振舞うようになっている。
ネタニヤフもまた「条約は強国の間においてのみ結ばれ、平和を作るのは強国である」と嘯き、イスラエルを「超大国（superpower）」と述べている(注2)。
トランプは、イランが全面降伏しないなら産業基盤を破壊し尽くし「イランを石器時代に戻す（back to the Stone Ages）」と威嚇を繰り返しているが(注3)、それに対してイランは、「石器時代だと？あなた方がまだ洞窟で火を探していた時代に、我々はすでに『キュロスの円筒』に人権を刻んでいた。我々はアレクサンダー大王の暴威やモンゴルの侵略にも耐え抜き、なお存続してきた。なぜならイランは単なる国家ではなく、一つの文明だからである」(注4)と応酬している。
続いて4月2日付IRNA（イラン国営通信）が、イラン、イラク（メソポタミア）、シリア、レバノン、イスラエル／パレスチナを中心に、東は現在のパキスタンのインダス川流域、西は小アジアを越えてエーゲ海沿岸（トルコ西部）、南はエジプトのナイル川流域およびアラビア半島北部、北はコーカサスから中央アジア南部（トルクメニスタン・ウズベキスタン周辺）に及ぶ広大なアケメネス朝ペルシャ帝国の最大版図の地図を掲げ、イランを石器時代に戻すとは、アメリカがまだ新石器時代であった2500年以上昔に既に3大陸にまたがる多宗教、多言語、多民族が共存する高度な文明を有する大帝国アケメネス朝ペルシャの栄光を再現することか？と皮肉っている。
しかし今回の「イラン戦争」をめぐる認知戦がここまで「盛り上がって（バズって）いる」のは、軍事や国際政治だけでなく地域研究の専門家たちの予想も裏切り、イランが中立もしくは友好国であるオマーンやカタールも含めたペルシャ湾岸産油国の米軍基地だけでなく「禁じ手」であり「自らも返り血を浴びることになる」石油・天然ガス関連施設への攻撃、ひいてはホルムズ海峡の事実上の閉鎖という「世界経済全体を人質化」する地経学的戦略を取ったからである(注5)。
2025年6月13日から24日にかけてのいわゆる「12日戦争」は短期かつ地域的衝突として受容、消費された。その報道は主として軍事行動、停戦交渉、核施設被害評価に集中していた。例えばReutersは2025年6月13日付記事において、当該衝突に伴う市場反応として株安と原油価格上昇を報じている。ところが2026年2月末以降のイラン戦争は、開戦初期からホルムズ海峡を通じて世界経済に直接波及することが大きく報道されており、2026年4月7日には同海峡を経由する原油約1200万バレル／日（世界供給の約12％）が混乱し原油価格が大幅上昇したとReutersやAssociated Press（AP）が伝えている。さらにIEA、IMF、世界銀行による緊急協議も報じられており、危機が金融、海運、政策領域へと波及していることが伺える(注6)。
ひるがえって日本における報道で2025年6月の「12日戦争」と2026年3月末からのイラン戦争を比較しても、欧米メディアを経由したものが殆どであるから当然とはいえ、両者の報道の差は歴然である。「テクノロジーが世界をどう変えるか」を分析する思想系メディアWIRED JAPANは2025年6月30日付の〔2025年6月に最も読まれた10本のストーリー〕の見出しが「次なるアップル体験と話題のゲーム」であり「12日戦争」への言及が皆無であったのに対して、2026年4月6日付の〔2026年3月に最も読まれた10本のストーリー〕の見出しは「イラン情勢が揺さぶる世界」であった。
また「12日戦争」は防衛研究所などの整理でも主に「イスラエル・イラン間の軍事衝突」として扱われ報道領域は安全保障にほぼ限定されていた(注7)。これに対し2026年戦争では、3月27日付のReutersによると日本政府の月例経済報告が原油国際価格が10%上昇すると1年程で消費者物価全体の上昇率を最大で0.3ポイント押し上げると景気判断を修正しているなど、戦争が日本国内の経済・企業活動・生活コストに直結する問題として扱われている。
つまり今回のイラン戦争が単なる軍事衝突、地域紛争を超えて、世界経済や国際法、ひいては文明論から終末論にまで及ぶ重層的な認知戦が繰り広げられているのは、マルクス主義的な意味で下部構造である地経学的パラメーターが戦争の根底にあるからである。
世界のエネルギーの約85%は化石燃料に依存しているが、そのうち約60%が中東産であり特にペルシャ湾岸の化石燃料は浅く巨大な油層と自噴性により世界でも最も低コストで生産可能であり品質も平均的に市場適合性が高いため価格、供給の両面で国際エネルギー市場の中核的地位を占めている。
そしてホルムズ海峡は化石燃料の世界最大の輸送路であり、約2割がそこを通っており、世界の石油需要の代替が困難なチョークポイントとなっている。そしてそのチョークポイントの通行のカギを握っているのがオマーンと今回の「イラン戦争」の舞台であるイランである。
原油をドル建てで販売しその収入を米国債へ再投資するという1974年にキッシンジャー国務長官がサウジと結んだ密約を基盤に成立した「ペトロダラー体制」の政治的・金融的循環が半世紀にわたってドル覇権と米国の低金利を支えてきた。しかし「イラン戦争」によって石油輸入国が為替防衛のため米国債を売却し、湾岸産油国は輸出停滞で投資余力を失ったことで、「安定した中東」と「米国の安全保障提供」というその密約の前提が崩れた。この循環が構造的に揺らいだことで、「ペトロダラー体制」の終焉が現実味を帯びることになった(注8)。そしてこのことこそが、イランを世界の命運を握る世界帝国の地位に押し上げたのであり(注9)、この戦争を第三次世界大戦の発端たらしめているのである。
１．イラン・アメリカ和平交渉
トランプは4月1日の「石器時代に戻す（海峡が開放されなければイランのインフラを攻撃する）」との脅しを何度もTaco（Trump always chikens out）った。しかしパキスタンが交渉の仲介をし、①ホルムズ海峡の再開、②航行の自由と安全の確保、③イランが今後「核兵器・ミサイル・テロの脅威」を再び生まないこと、④この2週間で長期和平合意を最終化することを主たる条件とするトランプの停戦案に対し、イランが4月7日夜に攻撃停止を条件に停戦を受諾し、最大15日以内にイスラマバードで詳細協議に入ると表明したため、4月8日に2週間の停戦が実現した(注10)。
しかし実際には両者の停戦条件の理解の隔たりは大きい。特に停戦の範囲にレバノンやイラクなど所謂「抵抗の枢軸」が含まれるか、が争点となった。停戦発効後の8日午後にイスラエルはレバノン各地を激しく一斉攻撃し数百人が犠牲になった。またイラン国内に限っても、大学や医療関連施設がアメリカとイスラエルによって空爆され犠牲者が出ている。イランは停戦条件に違反していると反発し仲介国のパキスタンもレバノンを激しく非難したが、結局のところイスラエルのレバノン攻撃が続く中でイランとアメリカの代表団は予定通り11日にイスラマバードで交渉の席に着いた。交渉は紛糾し予定を延長して結論は翌日に持ち越されたがそれでも合意に至らず、翌12日バンス米副大統領は《「イランが核兵器を持とうとしない」「核兵器を速やかに得ることを可能にする手段も持とうとしない」ことをイランが「明確に確約する」ことを米側の「中核的目標」として要求したが「イラン側が、我々の条件を受け入れようとする状況には至らなかった」ため米側が「最後の提案」を示しイランの出方を待つ段階に至った》と説明して帰国の途についた(注11)。
一方、イラン外務省報道官はホルムズ海峡の開放を巡って立場の違いがあると例示し「重要な2～3の事項では意見の隔たりが残っている」と述べたが「外交に終わりはない」として今後も協議を続ける可能性を示唆した(注12)。
中東地域研究者の池内恵（東京大学東京大学先端科学技術研究センター教授）（Satoshi Ikeuchi 池内恵@chutoislam）が2026年4月12日付のXで「バンスは最終条件を置いて帰ったというので、イランは『持ち帰って対応を検討』ですね。米は『これ以上交渉しない、イエスかノーか？』ということなので、2週間の暫定停戦時間切れ（4月22日）ギリギリに『一方的すぎるんで交渉の余地があるか交渉』『イエスだが部分的にノーでもある』とイランが返答するのでは」とポストしている通り、イラン、ホルムズ海峡で現状の低強度戦闘がだらだらと続くことが予想される。
ヴァンス米副大統領の交渉不成立を承けビットコインは7万2000ドルを下回ったが
そもそも交渉前から、トランプは自身の4月7日付のSNSで「イランから受け取った10項目の提案が交渉の基礎として役に立つこととなる」
と述べているにも関わらず、9日には「ホワイトハウスはイラン側が提示した10項目の提案は根本的に不真面目なもので受け入れがたい”fundamentally unserious, unacceptable”もので、全面的に拒絶された」とホワイトハウス報道官カロライン・レーヴィットが公式に発表しており（BRICS News@BRICSinfo2026年4月9日付X）、アメリカ側の議論は常に、トランプの気紛れに基づく首尾一貫性、整合性を欠く「根本的に不真面目なもので」真剣な分析に値しない。
トランプ絡みの短期的な認知戦についての予想は「当たるも八卦当たらぬも八卦」の占い以上の意味はない(注13)。本稿が、国際関係論、地域研究の短期的分析の研究成果を参照、援用しながらも、宗教地政学、地経学、文明学的アプローチの中長期分析を行う所以である。
最後に別の視点から、今回のイラン・アメリカ和平交渉について論じる。第一に和平交渉に当事者、ある意味ではアメリカ以上に当事者であるイスラエルが参加していないことである。既に明らかになっているように「イラン戦争」はネタニヤフがトランプを唆して起こさせたものであり(注14)、ネタニヤフが参加しない停戦交渉は最初から失敗が運命付けられていたのである。
第二に本来は中立であるべき仲介者のパキスタンが当初より明確にムスリム国としてイラン側に立っていたことである。既述の停戦合意までのパキスタンの動きもインドと対抗するうえでの永年の地政学的パートナーの中国から停戦の保証を得た以外は、ほとんどがムスリム諸国との調整であり、イスラエルを完全に敵視していたことからも、イスラエルべったりのアメリカとの仲介には無理があった。
「MAGAトランプ政権2.0」成立以来、安全保障のために核武装が重要であるとの認識が国際社会の中で広まる中でイスラーム世界で唯一の核保有国であるパキスタンのプレゼンスは急速に高まっている。私見では、成功の見込みが殆どなかったアメリカとイランとの仲介役を敢えてパキスタンが買って出たのは、核保有による軍事的優位と地政学的な中国との戦略的同盟関係を背景にイランとの歴史的な和平の仲介を任されるほどのアメリカからの信頼を大きくアピールすることで、サウジアラビア、トルコ、エジプトというスンナ派の「意識高い系地域大国」(注15)を纏め上げ、シーア派のイランにも恩を売ることで、一挙にイスラーム世界の盟主に成り上がろうとの目算があってのことである。
しかしガザにおけるパレスチナ人のジェノサイド、大イスラエル主義による中東ムスリム諸国の属国化、植民地化の野望をもはや隠すことのないシオニスト人種差別国家のネタニヤフ政権との戦いの矢面に立って現在血を流して戦っているのはシーア派のイランと所謂「抵抗の枢軸」に属するイラク、レバノンの12イマーム派、イエメン（フーシー派政権）のザイド派である。うがった見方をするなら、「意識高い系」スンナ派諸国連合の主導権を握ろうとするパキスタンによるアメリカとイランの仲介のポーズも、イランのイスラエルに対する戦いの拱手傍観、有り体に言えばイランの陰に隠れての姑息な高みの見物に過ぎない。
なによりもパキスタンはイラン戦争が始まったのと時を同じくして、タリバン（イスラーム首長国）統治下のアフガニスタンに攻め込んでおり、パキスタンの空爆によりアフガニスタンの民間人数百人が犠牲になっている。隣国との平和共存もまともにできないパキスタンにはそもそもイランとアメリカの戦争を仲介する資格などないのである(注16)。
