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日経平均4万円の巨大バブルがやってくる!理屈を超え、あり余るマネーが日本に向かう…最適ポートフォリオの作り方

長嶋修

 不景気、物価高、低賃金……、近年の日本を表すワードはどれも暗いものばかりだ。だが、さくら事務所会長を務める不動産コンサルタントの長嶋修氏によれば、日本にはこれから1990年代のバブルを凌駕する資産バブルが到来するという。3回連続インタビューの2回目。

目次

米国株価は下落トレンドに転じている

 新型コロナウイルスによるパンデミックでは、経済破綻を回避すべく各国で大規模な金融緩和が実施されました。じつに1600兆円ものマネーが刷られたことで、経済クラッシュの危機は回避されましたが、世界には大量のマネーが残りました。行き場を失ったマネーによって、NFTアートが高値をつけたのも記憶に新しいところです。

 現在はインフレを抑制するため各国で金融緩和を縮小し、段階的に金利を引き上げています。その結果、米国の住宅ローン金利は6~7%に高騰しています。今のところ米国不動産取引の平均価格に大きな落ち込みは見られませんが、取引件数に注目すると2桁減と急激に縮小しており勢いを失っているのは明らか。取引総額でも相当落ち込んでいることでしょう。不動産に限った話ではなく、米国株も同様に頭打ちから下落トレンドに転じています。

 このように海外の中央銀行が利上げへ舵を切るなかにあって、唯一日銀だけが低金利政策を継続しています。

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この記事の著者
長嶋修

不動産コンサルタント。さくら事務所会長。1967年生まれ。業界初の個人向け不動産コンサルティング会社「さくら事務所」を設立し、現在に至る。著書・メディア出演多数。YouTubeでも情報発信中。

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