保険の見直しだけで年間84万ゲットした女性のカラクリ…!絶対にやめた方がいいゴミ保険とは

深野康彦

 年を重ねていると、気が付いたら色々な保険に入ってしまっていた、ということはないだろうか。みんかぶマガジンの家計簿相談連載で同じみ、ファイナンシャルプランナーの深野康彦氏がゴミ保険の見極め方を解説するーー。

目次

家計の見直しは「生命保険」から

 物価の上昇が継続していることから家計を見直す世帯が増えているように感じられます。支出を見直す際には支出額が毎月増減する「変動費」を削減するケースが多いようですが、残念ながら変動費を削減しても支出は大幅に変わるものではありません。水道光熱費や食費などの削減はやった感があるものの支出減の効果は大きくないのです。

 ドラスティックに支出額を減らすのであれば毎月一定の金額で出て行く「固定費」に手をつけた方が効果は大きいのです。固定費、中でも見直しを行いやすいのが生命保険の保険料といえるでしょう。生命保険の保険料は、家計支に占める割合は大きなものではないケースもあるうえ、また保険を止める、あるいは減額するなどの見直しを行うとそれまで払い込んだ保険料が全額戻ってこないことから「もったいない」という意識が働き手を付けようとしないのです。

 日本人は横並び意識が強いことから、自分(我が家)だけ保険に入っていないと不安に思ってしまう点も保険の見直し踏み切れない要因ともいえるかもしれません。ただ、人と同じ事をやっていれば安心かもしれませんが、その行動は必ずしも家計にプラスとはならないのです。

よくよく考えると、保険がいらなくなっているケースも

 以下で保険の見直しについて述べて行きますが、その前に保険(保障)の基本について簡単に触れることにしましょう。

 保険が必要かどうかを一言で述べれば「保険は必要な時期に必要な保険を確保し、不要であれば保険に入る必要は無い」といえます。たとえば車を運転するとしましょう。車を運転する際には、事故を起こした場合の賠償額は高額になる、事故に遭う確率は高くなる、加害者にも被害者にもなり得る等々、さまざまなリスクを考慮して自動車保険に入るはずです。

 しかしながら、自動車の運転をしない、あるいは高齢になり免許を返納したときなど自動車保険は無用の長物となり不要になります。つまり必要な時期(車を運転する)に保険に加入し、不要(車の運転をしない)であれば保険を止めるわけです。生命保険の死亡保険や医療保険なども自動車保険のたとえと同じように必要だから加入し、不要なら止めると考えればよいのです。

お葬式の”簡素化”で死亡保険のニーズも減ってきている

 また死亡保険は必要としても保障額は年齢を重ねるごとに変わっていきます。まず死亡保障が必要になるのは自分が亡くなった後、経済的(お金)に困る人がいる場合は加入する必要があります。反面、困る人がいない場合、死亡保険は不要になります。おひとり様の家計相談では「お葬式代」くらいは準備(残さない)と考え、死亡保険に高齢になってから加入する、あるいは加入している保険を止めずに残すケースもありますが、金融資産を使いきって亡くなる人に出会ったことはありません。近年はお葬式も簡素に済ますケースが増えているため仰々しく行わない限りお葬式代をあえて死亡保険で準備する必要はありませんとお伝えしています。この見直しだけで月に数千円、年間2万円前後は支出を減額できると思われます。

 一般的には、死亡保険に加入するのは子どもが生まれた時になるでしょう。結婚した時はご夫婦共に働いているケースが普通なので加入の必要はありません。ただし、共働きで子どもが生まれた場合、夫婦それぞれが家計支出を負担しているでしょうから、それぞれが死亡保険に加入する必要があります。子どもが1人なら後は子どもの成長に伴い必要保障額(保険金額)は減少、子どもを2人、3人と複数希望されるなら生まれたときに死亡保険金を増額、そして末子が生まれた時が最も死亡保障額は高額になります。

子どもが成長するごとに必要保障額は減少して行く

 後は子どもの成長に伴い必要保障額は減額して行くことになります。

 よく質問を受けるのは子どもの成長過程で死亡保障額が増加することはないのか?というものです。結論から言えば、職業を変えて厚生年金から国民年金に変わった時は増額の必要があります。

 厚生年金と国民年金では遺族補償の給付額に大きな違いがあるため、その分死亡保障を増額する必要があります。反対に国民年金から厚生年金になった場合、死亡保障額を減額することもありえます。夫婦いずれかが仕事を辞めて扶養に入った場合、どちらかの死亡保障は減額になる反面、継続して働いている方の死亡保障を増加させる必要がありますが世帯ベースの死亡保障の総額は変わることはありません。

 該当するケース以外は歳を重ねる=子どもが成長するごとに必要保障額は減少して行くのですから、末子が生まれ時の高額な死亡保険のままのケースは早めに減額されるとよいでしょう。厳密に言えば毎日僅かずつ必要保障額は減少するのですが、子どもが小学校に入学、中学校に進学等々、節目節目で必要保障額は減額されるとよいはずです。自分自身で死亡保障を減額するのが面倒であれば、時の経過と共に死亡保障額が減額していく「逓減定期保険」や「収入保障保険」に加入するのが合理的になります。

「外貨建て保険を含む終身保険」ってどうなの

 また保険に貯蓄機能を求めて死亡保障を「外貨建て保険を含む終身保険」で確保するケースも多いようですが、終身保険で死亡保障を確保するのは家計に優しいとはいえない負担になります。「死亡保険は保障を確保するもの」と割り切り、保険料の安く一定期間だけ保障を確保する定期保険か収入保険などに加入すべきでしょう。

 同じ保険金額であれば定期保険と終身保険では保険料負担に数倍の違いが出ることになります。定期保険であればスマホ(パソコン含む)などで簡単に加入でき保険料も手頃です。終身保険から定期保険に見直して保険料が月数千円、ときには数万円減額になったというケースは枚挙に暇がありませんので、1つ具体例を述べておきましょう

 30歳代半ばの青山さん(仮称)。子どもの教育費や老後資金の準備のご相談でした。家計収支などの詳細は割愛させていただきますが保険料は月4万9000円前後の負担でした。保険は夫婦共に外貨建ての終身保険と医療保険の加入でしたが、貯蓄(積立投資を含む)の原資を捻出するのが難しい状況なうえ、保障金額もやや少ない状況でした。使途不明金等があったほか、通信費を格安スマホに変更、他の支出も見直したうえに生命保険もバッサリ見直すことにしました。外貨建て保険は夫婦共に払い済み保険とし死亡保障は定期保険に再加入、医療保険も見直すことで毎月の保険料は夫婦合わせて1万円以下になったのです。保険の見直しだけで月3万9000円、その他の見直を含めると毎月の貯蓄は1万5000円から8万5000円まで増やすことができました。

保険を見直した青山さん、毎月の貯蓄が1.5万から8.5万に増えたカラクリ

 青山さんは死亡保障の見直しと一緒に医療保険も見直したので医療保険についても簡単に触れておきましょう。医療費の窓口負担は現役世代は原則3割、高齢世帯は1~3割となっていますが、医療費が高額になれば「高額療養費制度」の適用があり、また「医療費控除」も利用できますから私たちがイメージするほど多額にはならない傾向にあります。勤務先によっては健康保険組合の保障が充実しており、毎月の医療費の上限が3万円などの企業もあるくらいです。

 お勤めの人は勤務先の健康保険(福利厚生全般)を必ず確認しましょう。もちろん、健康保険の適用がない自由診療を受ければ高額になってしまいますが……。この医療費、医療費には「かかる医療費」と「かける医療費」があるのはご存じでしょうか。実は医療費が高額になるか否かは、かける医療費をどう考えるかによって大きく違ってくるのです。かける医療費とは名医の治療を受けたい、入院は個室希望等々が該当し、これらに拘ると医療費は高額になりがちになります。逆にかける医療費に拘らなければ医療費が多額になるケースはまれといえるのです。ちなみに青山さんはかける医療費にこだわりがないため、1日あたりの入院給付を5000円(見直し前は1万円)に減額しました。

 医療保険の見直しはかける医療費のほか、個々人の健康に対するお金のかけ方も影響があります。歳を重ねてくるほど健康診断などで悪い部分が出てくると、健康に注意(損なわない)するようになるはずです(三日坊主もありますが)。体に良い物を食べるようにしよう、ジムに行って運動しよう等々、と健康を維持するためにお金をかけ始めるはずです。「健康維持のためにお金を使う、一方で病気などが怖いから保障が充実した医療保険に加入する」って矛盾していないでしょうか?

古い保険の場合、自分が必要な保障をカバーしているのか否かを必ず確認

 健康維持、あるいは充実した医療保険どちらにお金をかけた方が自分自身はよいのかを考え、健康維持にお金をかけたいと考えるならば高い医療保険は最低限の医療保険に見直すべきでしょう。また、医療技術は日進月歩で進化しているため「がん保険」などは古い保険のままだと進化した医療は対象外、あるいは保障の範囲が狭いケースもあり得る時代に変化もしています。

 古い保険の場合、自分が必要な保障をカバーしているのか否かを必ず確認するようにして、保障に不足があるならば新しい保険へ加入する見直しを行うべきでしょう。なお、保険を見直して加入し直す場合、必ず新しい保険に加入した後、現在の保険を解約する、あるいは払い済みにするという手順を取られて保障が切れ目のないようにするのはいうまでもないことです。

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この記事の著者
深野康彦

ファイナンシャルプランナー。ファイナンシャルリサーチ代表。1962年生まれ。クレジット会社を経て独立系FP会社に入社、96年に独立。30年以上の実績を持つ日本のFPの草分けの一人。さまざまなメディアやセミナーを通じて家計管理の重要性や投資のあり方を発信するとともに相談業務も行っている。

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