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限りなく無価値になる世田谷区…2023年不動産危機!”1秒でも早く売却すべき”これから下がる物件

長嶋修

 日本の不動産価格はいまだ高騰を続けているが、どうやら2023年は雲行きが怪しいようだ。さくら事務所会長を務める不動産コンサルタントの長嶋修氏によれば、「日本の不動産は三極化が進行している」という。今後、高値維持が期待できるのは限られた物件のみで、それ以外はゆるやかに下落、もしくは無価値になる。3回連続インタビューの1回目。

目次

日本の不動産は三極化が進行中

 これまで私は一貫して「今後日本の不動産は三極化する」と主張してきました。

 不動産の三極化とは立地によって、

上位:価格維持・または上昇する地域(10〜15%程度)
中位:ゆるやかに下落を続ける地域(70%程度)
下位:限りなく無価値、マイナスな地域(10〜15%程度)

に分類されるイメージです。

 この三極化は都心・郊外・田舎という関係に限った話ではなく、郊外にフォーカスすれば駅近の利便性が高いエリアはめっぽう強く、バス便エリアは弱いといった具合に、一部が全体と相似する「フラクタル構造」のような傾向があります。

 では三極化が進行する日本で、今後も価格を維持できる上位15%の盤石な不動産とは、一体どのような物件なのか。それは住宅取得者のボリュームゾーンとなる30代の生活スタイルが大いに関係します。

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この記事の著者
長嶋修

不動産コンサルタント。さくら事務所会長。1967年生まれ。業界初の個人向け不動産コンサルティング会社「さくら事務所」を設立し、現在に至る。著書・メディア出演多数。YouTubeでも情報発信中。

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