10年持てる優良株は「M7のうち6社だけ」著名投資家がテスラを外した理由と、暴落に備える「6・2・2」の黄金ルール
本稿で紹介している個別銘柄：アップル（AAPL）、マイクロソフト（MSFT）、アルファベット（GOOGL）、アマゾン・ドット・コム（AMZN）、テスラ（TSLA）、クラウドストライク（CRWD）、パランティア・テクノロジーズ（PLTR）
「優良な成長株を見つけたら、値動きに惑わされず長期保有する」——。株式投資の世界では、王道とされてきた考え方だ。
しかし、株価が大きく伸びた銘柄ほど、そのまま持ち続けることが正解とは限らない。投資スクール「Financial Free College（FFC）」を運営する株式会社Financial Free College取締役社長CEOの松本侑氏は、急騰したグロース株を「長期保有」という言葉で放置することに警鐘を鳴らす。
生成AIブームの勢いが一服し、期待だけでは買われにくくなった2026年夏の米国株市場。10年先まで持てる株と、旬を見極めて手放すべき株は、何が違うのか。
巨大テクノロジー企業のなかでも評価が分かれる銘柄、急騰株の売り時、そして相場の急変にも耐えやすい資産配分について、松本氏に聞いた。インタビュー連載全2回の第1回。
そもそも「伸びる株＝長期保有」は間違い
ーー2026年に入り、これまで市場を牽引してきたAIや半導体関連株の値動きが激しくなっています。成長分野であれば、目先の下落を気にせず長期保有したほうがよいのでしょうか。
長い時間軸で相場と向き合う姿勢は大切です。ただ、成長株を一括りにして「一度買ったら、すべて持ち続ければよい」と考えるのは危険です。
なかでも注意したいのが、半年や1年で株価が5倍、10倍になるような銘柄です。大きな利益を狙える一方、トレンドが崩れたときの下落も速い。資産形成の土台というより、一定期間の値上がりを狙う銘柄として扱う必要があります。
2024年ごろから続いた「AIと名のつく企業なら買われる」という相場も、転換点を迎えています。機関投資家がいま厳しく見ているのは、AIへの期待ではなく、「実際にどれだけ利益を生み出しているか」です。
データセンターや半導体に多額の投資をしていても、それに見合う売上や利益を示せなければ、株価は売られます。
ーー成長への期待だけでは、株価を維持しにくくなっているのですね。
そうですね。急騰株には必ず「旬」があります。機関投資家の資金が入っている間は上昇しますが、その資金が抜け始めると、株価は一気に逆回転します。
そこで「いつか高値に戻るだろう」と持ち続ければ、それまでの含み益を失うことにもなりかねません。
株価が数倍になったときこそ、「この銘柄は本当に長く持つ株なのか」を改めて考える必要があります。
