東大も推薦入試で約100名合格の時代に。京大医学部も推薦入試を導入で中学受験のコスパは悪くなりつづける…阪大、筑波大、東京科学大(旧東工大)、名古屋大なども推薦導入

大学入試といえば、一人でもくもくと教科書や参考書に向き合い勉強してペーパーテストを受ける一般入試のイメージが依然として強い。しかしながら、すでに多くの大学において推薦入試割合が高まってきており東大・京大でも導入されている。
そんな中、従来型のペーパーテスト対策に特化した中学受験を経ることのコスパは悪くなるばかりだ。受験評論家のじゅそうけん氏が考察するーー。
みんかぶプレミアム連載「コスパと予後から考える学歴論」
依然として高い中学受験熱
中学受験熱は依然として高い。
首都圏では小学3、4年生から大手塾に通い、毎週のテストとクラス昇降に一喜一憂する家庭も珍しくない。
御三家、筑駒、渋幕といった難関中高一貫校に入れば、東大や国立医学部への距離を縮められる。
そう信じて、塾代、講習費、個別指導費、受験料、さらに私立中高6年間の学費まで、長期間にわたって多額の教育費を投じるのである。
もちろん、中高一貫校の教育環境には大きな価値がある。
体系的な先取り学習、優秀な同級生、充実した理数・英語教育、大学受験に詳しい教員、6年間を通じた進路指導は、中学受験でなければ得にくい場合もある。
しかし、大学入試のルールが変われば、中学受験の費用対効果も計算し直さなければならない。
すでに国立大学81校のうち76校、実に93.8%が学校推薦型選抜を実施している
現在起きている大きな変化が、国立大学や医学部における学校推薦型選抜、総合型選抜の急速な定着である。
文部科学省が公表した2026年度入試の最新集計では、国立大学81校のうち76校、実に93.8%が学校推薦型選抜を実施する。学部単位では415学部中303学部、73.0%に達した。
総合型選抜についても75校、387学部で実施され、大学単位で92.6%、学部単位で93.3%となっている。国立大学において、推薦・総合型はもはや一部の大学が設ける特殊なルートではない。
2026年度調査では、一般選抜の定義を国立大学協会と公立大学協会の実施要領にそろえたため、総合型選抜に分類される方式が増えた。
したがって、そのまま制度の純増と解釈することはできない。
それでも、学校推薦型選抜が国立大学の9割超で実施され、対象学部も301学部から303学部へ増えた事実から、一般選抜一辺倒ではない流れは明白だろう。