通貨当局（各国の中央銀行など）が、外国為替市場で為替介入を行う際に、マネーサプライに影響を与えないようなかたちで調整を行うもの。

たとえば、日本でドル買い円売りの介入を行う場合、介入を実施する財務省が政府短期証券を発行し、それによって得た円を原資にドル買い円売りを行う。

政府のドル建て資産（外貨準備）が増える一方、市中に円が放出されるので、そのままだとマネーサプライが増えてしまう（非不胎化）。これを売りオペなどで回収し、マネーサプライに影響を与えないようにするもの。

日本の場合は、実際には介入にあたって発行する政府短期証券を市中で入札するため、介入は不胎化が原則となる。